世界の通貨 ロシア｜ロシアルーブルの特徴
「ロシアルーブル/円」（RUB/JPY）は、2022年3月23日より注文受付を停止しております。【詳しくはこちら】
ロシアのお金の種類は？
ロシアの通貨単位は「ルーブル」といいます。7種類の紙幣と、4種類の硬貨が流通しております。また、補助通貨「カペイカ」も4種類あります。（現在はほぼ流通していない）1ルーブルは100カペイカに相当します。
| 紙幣 | 10ルーブル、50ルーブル、100ルーブル、500ルーブル、1000ルーブル、2000ルーブル、5000ルーブル |
|---|---|
| 硬貨 | 1ルーブル、2ルーブル、5ルーブル、10ルーブル |
| 補助通貨 | 1カペイカ、5カペイカ、10カペイカ、50カペイカ。※1ルーブルあたり100カペイカ |
現代のロシアルーブルは、過去の伝統を受け継ぎながらも、最新の技術を駆使して作成されています。紙幣には、ロシアの歴史や文化を象徴する建造物や風景が描かれ、視覚的にも美しいデザインが特徴です。さらに、これらのデザインは偽造防止のための高度な技術が採用されています。
ロシアルーブルへの投資
ロシアは世界有数の天然資源大国であり、その経済は石油や天然ガスなどのエネルギー資源に大きく依存しています。そのため、天然資源の価格がロシアルーブルの価値に直結することが多い傾向にあります。
2022年のロシアによるウクライナ侵攻は、国際社会に大きな影響を与えました。地政学的リスクの高まりから、投資家はリスク回避的な行動を取り、ルーブルは急落しました。現在はルーブルの価値は安定してはいますが、依然として不確実性が存在します。今後の地政学的動向や経済政策により、ルーブルの変動が大きくなる可能性があることに注意が必要でしょう。
ロシアルーブルの変動要因
資源価格の動向
上述の通り、ロシアは世界有数のエネルギー資源を持つ国であり、特に原油と天然ガスの輸出が国家収入の大部分を占めています。そのため、エネルギー資源の価格動向はロシアルーブルの価値に大きな影響を与えます。
経済制裁とその影響
ウクライナ侵攻に対する国際的な反応として、多くの国がロシアに対する経済制裁を実施しました。これによって、ロシアの経済は大きな打撃を受け、ロシアルーブルも急落しました。今後も地政学的要因や西側諸国による経済制裁がルーブルの変動に大きく影響するでしょう。
ロシアの基礎知識
- 正式名称
- ロシア連邦(Russian Federation)
- 首都
- モスクワ
- 公用語
- ロシア語
- 政治
- 共和制、連邦制（共和国や州等83の構成主体からなる連邦国家）
- 中央銀行
- ロシア連邦中央銀行(The Central Bank of the Russian Federation)
- ロシアの歴史
- ９世紀のノルマン系ルーシの南下と東スラヴ人との同化によって形成された国家です。
一時モンゴルの支配を受けたが１５世紀のモスクワ大公国の独立以来、東ヨーロッパの大国として成長し、現代では世界最初の社会主義国となりました。
1283年モスクワ公国が建国し、１４８０年イヴァン３世の時に独立を達成しました。
１６世紀後半にはイヴァン４世がツァーリを称し、農奴制を基盤としたツァーリズム体制をつくりあげました。
１７世紀に始まるロマノフ朝は１８世紀、ピョートル１世とエカチェリーナ２世というツァーリズム専制君主制の下で全盛期となり、領土を四方面に拡張、後のソ連邦、ロシア連邦の基盤を作りました。
１９世紀のロシアはロマノフ朝のもと、保守反動の中心勢力となりました。しかし国内では自由と民主化を求める運動も始まりました。
東方問題の対立から起こったクリミア戦争で敗北、専制政府は再び膨張政策に転じ、国内矛盾を深めることになりました。
東方への進出は日本との新たな対立を生み出し、日露戦争に発展しましたが、戦争中にその矛盾が表面化し、第一次ロシア革命が起こりました。
１９世紀末から帝国主義の矛盾が進行し、ロシアも第一次世界大戦の当事国となります。しかし戦争によって国内矛盾はさらに強まり、ついにロシア革命が勃発、1922年12月に社会主義政権が成立してソビエト社会主義共和国連邦が誕生しました。
1991年、ソ連邦が解体し、ロシア共和国が離脱、ロシア連邦として成立しました。
1993年にエリツィン大統領が辞任し、プーチンは暫定大統領に就任し、2000年の3月の大統領選挙でプーチンは圧倒的支持を得て当選し、正式に大統領になりました。
2000年代のロシアは経済成長を遂げたが、その多くが資源価格上昇によるものでした。経済の多角化が求められる中、インフラの老朽化や人口減少などの課題も生じました。
ソ連崩壊後、ロシアとウクライナの関係は複雑化していきました。特にクリミア問題や東ウクライナの親ロシア派勢力への支援が緊張を高めました。
プーチン政権は軍備の増強とともに対ウクライナ政策を強化しました。これによりウクライナ侵攻への準備が進められ、2022年2月にロシア軍がウクライナへ侵攻しました。この軍事行動により、西側諸国はロシアへの経済制裁を実行し、ロシア中銀の外貨準備凍結やSWIFT（国際決済網）からの排除などの対応を取っています。