S&P500、2025年の振り返り、2026年を考える【今後の見通し】 2025/12/29 CFD　#外為ドキッ

S＆P500　今後の見通し

S&P500 2025年振り返り

2025年のS&P500は、年初来で約2割弱の上昇で終えそうだ。3年連続の二桁上昇で、数字だけ見れば「今年も米株強かった！」で片付けられそうだが、中身を見ると波乱の年であった。年末の今、特徴的だったイベントを振り返りたい。

4月の急落、そして急回復

2025年の年明けはトランプ政権への期待感で好調なスタートを切った。規制緩和、減税、親ビジネス的な政策——「トランプ・ラリー」の第二幕といった雰囲気があった。

ところが4月に入ると空気が一変する。

4月2日、トランプ大統領が「相互関税」を発表。中国への高率関税に加え、カナダ・メキシコにも25%の関税を課すという内容だった。翌3日、S&P500は5,000ポイントに迫る急落。一日で時価総額約2兆ドル（290兆円）が吹き飛んだ。4月8日には年初来で約マイナス15%まで下落することになった。

サプライチェーンを海外に依存する米企業（アップルなど）が特に売られた。「インフレ再燃→スタグフレーション」という最悪のシナリオが頭をよぎった投資家も多かったはずだ。

しかし、S&P500はここから急回復を始める。

市場は「相互関税は、各国との交渉の道具だ」と読み替え始めた。実際、トランプ政権は各国との交渉で融和的な姿勢をちらつかせ、90日間の猶予期間を設けるなど揺さぶりを続けた。「高めに投げられた相互関税のすべてが、本当に実施されるわけではない」——そんな楽観が広がると、株価は急速に戻し始めた。

4月8日の5,000ポイント割れから10月末には6,900ポイント台まで順調に回復。ちなみに年初来の最高値更新は30回を超えている。「関税ショック」は結局、押し目買いの絶好の機会になっていた。

主役はエヌビディアだった

2025年の主役は、やはりエヌビディアだったと言えるだろう。

7月9日、時価総額が4兆ドルを突破。世界初だ。そして10月29日には5兆ドルの大台に乗せた。1993年の創業から約32年で、初めて5兆ドルに到達した企業となった。

ただ、株価の伸び自体は過去2年に比べると控えめだった。2023年は3.4倍、2024年は2.7倍。それが2025年は年初来で1.3倍程度で落ち着きそうだ。十分すごい数字だが、「爆発的」とは言えない。

1月には中国のAI企業DeepSeekが低コストで高性能なAIモデルを発表し、エヌビディアが得意とする高性能半導体への需要懸念が広がった。これを受け、一日で10％を超える急落もあった。「AIへの設備投資が本当に回収できるのか」、という疑問は年間を通じて市場につきまとったと感じる。

マグニフィセント・セブン全体で見ると、S&P500の時価総額に占める割合は約33%に達した。指数の3分の1がわずか7社で決まる。ここだけ切り取ると、分散投資という言葉の意味を考え直したくなる構造だ。

FRBの「手探り」な利下げ

金融政策も振り返っておく必要がある。

FRBは12月9-10日のFOMCで3会合連続の0.25%利下げを決定。政策金利は3.50〜3.75%となった。ここまでは想定通りだった。

しかし異例だったのは、反対票の多さだ。ミラン理事は0.5%の大幅利下げを主張し、一方でグールズビー・シカゴ連銀総裁とシュミッド・カンザスシティ連銀総裁は据え置きを主張。投票権のない地区連銀総裁を含めると、12人中6人が今回の利下げに反対していた。これほど意見が割れながらの利下げとなったことは珍しい。

さらに、2026年の利下げ見通しは「わずか1回」に抑えられた。パウエルFRB議長は「9月以降で政策金利を1%引き下げ、中立金利にかなり近づいた」「今後の追加調整は慎重に行う」と述べており、急速な利下げ局面は終わったことを示唆している。

結局、市場が描いていた「金利急落シナリオ」は否定された形だ。それでもS&P500が崩れなかったのは、「金利が高止まりしても耐えられるほど米経済が強い」という解釈が優勢だったからだろう。

2026年のS&P500トレードに向けて

この先もAIブームが続くのか、トランプ政権の関税政策がどう展開するのか、FRBの新議長（パウエル氏は2026年5月で任期満了）が誰になるのか——変数が多く見通しを立てにくい。ここから一つ一つ確認していこう。

不透明感が漂う中、2026年の相場を占う上で無視できない要素がいくつかある。アノマリー（経験則）、マクロ経済、政治、そしてその他のリスクの4つの視点から整理しておきたい。

アノマリー・統計的パターン

過去のデータに基づくと、2026年は波乱のある年になる可能性が考えられる。

大統領サイクル（2年目）のジンクス：2026年はトランプ政権2年目で、中間選挙の年にあたる。歴史的に大統領任期の2年目は、4年間で最もパフォーマンスが悪いと言われることが多い。中間選挙前の政治的な不透明感が相場の重しになりやすいためだ。
「3年連続上昇」のその後：2023年から2025年まで3年連続で上昇したことになるが、直近では3年連続上昇のあとの4年目に調整が入るケースが続いている。2012〜14年の3連騰後の2015年は下落、2019〜21年の後の2022年は大幅下落となっている。一方で、1990年代後半には5年連続、1980年代には8年連続上昇という局面もあり、「3年連続のあと必ず下落する」というわけではない点には留意が必要だ。

マクロ経済・金融政策

FRBの舵取りは、インフレ抑制から「成長維持」とのバランスを取る難しい局面に入る。

中立金利到達後の「様子見」

パウエルFRB議長が「中立金利にかなり近づいた」との認識である通り、金融政策は緩和でも引き締めでもない微妙なゾーンに入っている。この局面では経済データへの「感応度」が高くなるだろう。米雇用統計や米CPI（消費者物価指数）の数字一つで、市場の期待が「利下げ継続」か「据え置き（あるいは利上げ）」かで振れる展開が予想される。

関税とインフレ再燃リスク

2025年は市場が関税を「交渉の道具」として乗り切ったが、2026年にこれらが長期化・本格化すれば話は別だ。輸入物価の上昇からインフレが再加速すれば、FRBは利下げを中断し、場合によっては利上げを迫られるシナリオもありうる。

企業収益とAIの「答え合わせ」

2025年のS&P500上昇を支えたAI関連投資について、2026年は具体的なROI（投資対効果）が見え始める時期だろう。ここまでの「期待」が「実績」に変わらなければ、失望売りを招くかもしれない。

政治・政策リスク

2026年は政治イベントの動向が直接的に相場を動かす可能性がある。

11月の中間選挙：歴史的に、中間選挙の年は夏から秋にかけて相場が軟調になりやすいとされる。一方で、選挙通過後は不透明感が払拭されて反発するパターンが多く、「中間選挙年の10月は買い場」というアノマリーが存在する。
債務上限問題の再燃：2025年に一時凍結された債務上限問題が再び浮上する可能性がある。米議会のねじれ具合によっては交渉が難航し、2011年や2023年のように米国債の格下げ懸念などで市場が揺さぶられるリスクがある。
FRB議長人事：パウエルFRB議長の任期は2026年5月で満了となる。トランプ大統領が後任に誰を指名するか——ハト派かタカ派か、あるいは政治色の強い人物か——によって、市場の長期的な金利観が一変する可能性がある。これは2026年前半の最大級のイベントだろう。

市場構造・地政学

最後に、その他のリスクを確認しておきたい。

集中度リスクの顕在化：マグニフィセント・セブン（マイクロソフト、アップル、エヌビディア、アルファベット、アマゾン、メタ、テスラ）がS&P500の時価総額の約1/3を占める現状は、諸刃の剣だ。たった1社の決算内容悪化などが、指数全体を引きずり下ろす構造にある。
地政学リスク：米中関係（半導体・AI規制、台湾海峡）に加え、中東やウクライナ情勢はエネルギー価格を通じてインフレや企業コストを直撃する。これらの「ブラックスワン」は予測不能だが、発生した際のインパクトは甚大だ。