「ドル/円」をデイトレードする上でFX個人投資家が事前にインプットしておきたいトレードシナリオなどを、ギュッとまとめました。
執筆：外為どっとコム総合研究所 宇栄原 宗平
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『最新のドル/円相場を解説』
最新のマーケット情報まとめ
＜米3月消費者物価指数（CPI）＞
米3月CPIの発表を受け、ドル円は一時20〜30銭程度下落した後、下ひげを伸ばして持ち直した。コア・前年比を含む3指標が予想を下回ったものの、イラン情勢を背景とした原油高がインフレの加速継続を示唆しており、下落幅は限定的だった。
＜来週もイラン情勢を注視＞
現在の外国為替市場において最大の注目材料となっているのが、イラン情勢だ。今週4月8日、アメリカとイランの間で停戦合意が成立したとの報道が流れ、一時は終結期待からドル売り・原油安の流れが生じた。しかし、その後も先行き不透明感は払拭されておらず、原油は再び反発、ドル買いが強まる展開となっている。
アメリカ側が示した条件は、「ホルムズ海峡の完全かつ即時の安全な解放」を前提とした2週間の攻撃停止だ。これに対しイラン側は10項目の提案を提示し、その提案が確定するまでは終結には応じないという立場を示した。つまり、停戦（攻撃の一時停止）は受け入れるが、終戦（紛争の終結）は拒否するという形だ。
さらに問題を複雑にしているのが、イスラエルの動向だ。イスラエルは今回の停戦合意の対象外と位置づけ、レバノンのヒズボラに対する空爆を合意後も継続している。アメリカもレバノンは合意の対象外との認識を示しているが、イラン側のガリバフ国会議長はこれに強く反発。「米国との停戦合意が破られた」として、レバノンへの攻撃が続く場合は合意を破棄すると警告している。
仲介役を務めたパキスタンはレバノンも合意の枠内と説明しているが、合意の内容が書面で明確に残されていない可能性が高く、どちらが正しいのかは現時点では判断できない状況だ。
こうした状況のなか、市場が最も注目しているのが、日本時間の土曜日にあたる4月11日に予定されている米国とイランの和平交渉だ。ただし、イランは「レバノンを含む一時停戦が実現しない限り協議には参加しない」との姿勢を示しており、交渉そのものが開催されるかどうかすら不透明な状況にある。
さらに来週はワシントンでイスラエルとレバノンの直接交渉も予定されているが、イスラエルは「北部の安全が確保されるまで停戦はない」と明言しており、対話の成果が出るかは予断を許さない。
＜ドル円への影響＞
和平交渉が決裂または延期となり、アメリカが攻撃再開に踏み切るような事態となれば、原油高・有事のドル買いが強まり、ドル円は160円突破を試す展開になりやすい。逆に交渉が進展し終結期待が高まれば、ドル売りが加速して157円台へ割り込む局面も想定される。現状は交渉の行方が見えないため、まずは土曜日の会談が実際に開催されるかどうかを見極めることが、来週相場を読む上での第一のポイントとなる。
＜ドル/円チャート 4時間足＞
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外為どっとコム総合研究所 情報企画部 為替アナリスト宇栄原 宗平（うえはら・しゅうへい）
国際テクニカルアナリスト連盟 認定テクニカルアナリスト(CFTe) 2015年から金融業界に参入し、顧客サポートなどに従事。また金融セミナーの講師としても活躍する。2022年2月（株）外為どっとコム総合研究所へ入社。これまでの経験や知識を活かしながら、FX個人投資家へ精力的な情報発信を行っている。経済番組専門放送局「ストックボイス」でのレギュラー解説ほか出演多数。マネー誌『ダイヤモンドZAi(ザイ)』にてドル円・ユーロ円見通しを連載中。
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