「株価は上がっているのに、生活は楽にならない」——そう感じている方は多いのではないでしょうか。第一ライフ資産運用経済研究所・主席エコノミストの藤代宏一氏は、この現象を「株高不況」と名付け、データをもとに日本経済の構造を読み解きます。円安・インフレが続くいま、資産をどう守るか。本書のポイントを整理してご紹介します。
💡 なぜ今この本を読むべきか？
名目賃金はわずかに上昇しているものの、物価の伸びに追いつかず、実質賃金のマイナスが続いています。その一方で、株価は高値圏で推移し、企業収益は拡大傾向にあります。好調な数字と生活実感のギャップ——その構造的な理由を、本書はデータと論理をもとに丁寧に解説しています。
🎯 こんな人に読んでほしい
● 株価が上昇しているにもかかわらず、生活が良くなった実感が持てない方
● 円安・インフレが家計に与える影響を体系的に理解したい方
● 賃金が上がりにくい背景を、感覚ではなく構造として把握したい方
● 預金中心の資産管理を見直すべきか検討している方
📊 本書のポイントを2つに凝縮
① 企業業績が好調でも、家計に恩恵が届かない理由
円安が進めば輸出企業の海外収益は円換算で拡大し、インフレ下では価格転嫁が進むことで名目売上も伸びます。日経平均株価の約6割を製造業が占めることもあり、円安局面では株高になりやすい構図があります。
● インフレ効果：価格転嫁が進みやすくなり、名目の売上・利益が増加
● 円安効果：海外収益が円換算で膨らみ、輸出企業を中心に業績が改善
しかし、企業が積み上げた利益は、海外投資・株主への配当・内部留保へと向かう傾向が強く、労働者への分配はなかなかされてません。
② 株高でも家計の生活が苦しい理由
株価が上昇しているにもかかわらず生活が苦しいのは、日本の家計が株式をほとんど保有していないためです。欧米と比べて株式保有比率が低い日本では、株高の恩恵を十分に享受できず、インフレによる現預金の実質価値の目減りだけが家計に重くのしかかります。
株主、とりわけ海外投資家に利益が集中する一方、現預金中心の家計の生活は苦しくなる——これが「株高不況」の実態です。
🌟 インフレ時代を生き抜く「家計防衛」の視点
本書が一貫して訴えるのは、現金のまま資産を持ち続けることのリスクです。インフレ局面では、資産が目減りしていきます。その損失は目に見えにくいぶん、気づいたときには相当なダメージになっていることもあります。
株式・投資信託・不動産といったインフレ耐性のある資産を組み合わせることが、家計の資産防衛の現実的な手段として重要性を増しています。まずは本書で「なぜそうなっているのか」という構造をデータに基づいて理解することが、今後の資産形成を考えるうえでの出発点になるはずです。
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株式会社第一ライフ資産運用経済研究所経済調査部 主席エコノミスト
藤代 宏一（ふじしろ・こういち）
・2005年 第一生命保険入社
・2008年 みずほ証券出向
・2010年 第一生命経済研究所出向を経て、内閣府経済財政分析担当へ出向
2年間経済財政白書の執筆、月例経済報告の作成を担当
・2012年 第一生命経済研究所に帰任
その後、第一生命保険より転籍
早稲田大学大学院経営管理研究科修了（MBA、ファイナンス専修）
・参議院予算委員会調査室客員調査員（2018年）
・日本証券アナリスト協会検定会員（CMA）
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