作成日：2026年4月8日 15時00分
監修：株式会社外為どっとコム総合研究所 小野直人
今後1週間の想定レンジ
53,000円～58,000円
日経平均は中東情勢の緩和で急反発｜反発の背景と今後の焦点
足元の日経平均は、中東情勢の悪化を織り込む局面から、その巻き戻しに入っています。4月8日は、米国とイランの2週間の停戦合意を受けて原油価格が急落し、日経平均は取引序盤に56,200円付近まで上昇しました。原油高への警戒がいったん後退したことで、日本株全体に買い戻しが入りやすくなっています。
日経平均の上昇要因とリスク｜SQ前後の相場の分岐点
10日にSQ、株価上昇を後押ししやすい需給
今週後半は、需給と物価指標の両方を見極める時間帯です。4月8日には米公開市場委員会（FOMC）議事要旨、4月9日には米2月個人消費支出PCEデフレーター、4月10日には日本3月企業物価指数と米3月消費者物価指数（CPI）が予定されています。加えて、4月10日は日経225オプションSQ（特別清算指数）でもあり、短期的にはSQに向けた買い戻しの流れが日本株を押し上げやすい地合いです。原油安が続き、米物価指標も落ち着いた内容なら上昇は続きやすいですが、インフレの根強さが確認されれば、戻りの勢いは鈍りやすくなります。
来週は中東協議と日銀への思惑が交錯
来週は、SQ通過で需給要因が一巡し、相場は地政学の実行段階と金融政策の見通しに目が向かうことになります。4月13日には15時15分から第101回信託大会で植田日銀総裁の挨拶が予定されています。挨拶の場であるため、政策会合にどこまで踏み込む発言をするかは分かりませんが、4月28日の会合を前に、市場は追加利上げの時期を探るヒントが示されるか注目しています。外部環境の変化が激しく、政策判断の先行きも見通しづらいだけに、発言を受けた円相場や国内金利の反応を通じて、株価にも影響が及ぶ可能性があります。
日経平均（日本N225）のテクニカル分析｜反発の条件と重要ライン
テクニカル面では、日経平均は20日線（53,200円）を上回り、50日線（54,900円）も回復する場面に入っており、短期的には地合いが改善しています。200日線（48,900円）は上向きを維持しており、中長期の上昇基調も崩れていません。一方で、20日線はまだ50日線を明確に上抜いておらず、完全な強気配列とは言いにくい状況です。RSI 9日＝69まで上昇しているため、買いの勢いは強いものの、短期的な過熱感には注意が必要です。
日経平均の売買戦略｜50日線が最大の分岐点
売買戦略としては、54,900円前後の50日線を維持できるかが最大の分岐点となります。
50日線を「維持できる」場合
- メインシナリオ：押し目買い優先
- 第1上値目標：56,000円台後半
- 第2上値目標：58,000円
50日線を「維持できず押し戻される」場合
- リスクシナリオ：いったん慎重姿勢に転換（※買い戻し主導の反発が一巡した可能性）
- 下値メド：20日移動平均線（53,200円前後）
- 警戒ライン：20日線も割り込む場合は、52,000円台方向への一段の調整に警戒
まとめ
整理すると、前半は停戦合意を受けた巻き戻しが相場を支えやすく、後半はその戻りが現実に耐えられるかを試す流れです。58,000円台では利益確定売りが出やすい一方、停戦履行への疑念・原油の下げ渋り・米物価指標の上振れ・円高進行が重なれば、53,000円台前半まで押し戻される可能性があります。強い戻りではありますが、まだ土台まで強くなったわけではない状況です。
ただし、この戻りをそのまま新しい上昇トレンドとみるのは早いでしょう。今回の停戦は時限的なもので、エネルギー供給や物流の正常化が完全に確認されたわけではないためです。市場は最悪シナリオをいったん回避した段階であり、安心感が定着した段階ではまだありません。
重要イベントのスケジュール
- ・4月8日 27:00 米FOMC議事要旨
- ・4月9日 21:30 米2月個人消費支出PCEデフレーター
- ・4月10日 8:50 日本3月企業物価指数
- ・4月10日 日経225オプションSQ
- ・4月10日 21:30 米3月消費者物価指数（CPI）
- ・4月13日 15:15 植田日銀総裁挨拶（第101回信託大会）
- ・4月14日 21:30 米3月卸売物価指数（PPI）
- ・4月15日 27:00 米地区連銀経済報告（ベージュブック）
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小野 直人
株式会社DZHフィナンシャルリサーチでの情報配信業務、上田ハーロー株式会社での調査・市場部門を経て、2021年より外為どっとコム総合研究所へ参画。ニュースベンダーとFX会社で培った「情報の目利き力」と「市場実務の経験」を武器に、個人投資家へ有益な情報を発信している。ドル円などの主要通貨に加え、トルコリラ・メキシコペソなどの新興国通貨、日経平均・NYダウといった株価指数（CFD）まで、幅広い金融商品の分析を得意とするマーケットアナリスト。
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