動画配信期間:2022/6/24~
ワカバヤシエフエックスアソシエイツの代表取締役兼外国為替ストラテジストとして活躍中の川合美智子氏がFX相場の見通しを徹底解説!
2022年前半は金融市場が大きく揺れましたが、後半はどう動いていくのか!?
ドル/円、ユーロ/ドル、ユーロ/円、豪ドル/円、ポンド/円、NZドル/円、カナダドル/円の見通しを独自の分析結果を交えながら語り尽くします。
伝説のディーラー・若林栄四氏の元で習得したテクニカル分析を用い、明瞭にトレンドを予測する手法に熱い視線が注がれる川合氏の講義を是非お見逃しなく!
■マーケットの注目材料
(00:28頃から)
市場で最も関心が高いのが、米FRBが「一段と利上げを加速させて金融政策の正常化や物価抑制に動くのか」でしょう。7月FOMCでも利上げ幅は0.50%ではなく0.75%に達すると見られています。
それに伴って為替相場ではドル高基調となっていますが、利上げ加速を嫌気して株式市場が不安定化しており、米国を始め欧州や中国経済がどうなってゆくのか注目されます。ただ、2月24日のウクライナ侵攻によるロシアへの経済制裁に伴う返り血を浴びた状態であり、経済の先行きは不安定となっています。
「各国の中央銀行の利上げラッシュ」に伴って、景気がどうなるのか、特に米国が先導して利上げを実施しており、年内にインフレ圧力が和らぐのか、過剰な引き締めとならないか注目です。
■主要国の消費者物価指数
(12:50頃から)
4月時点のデータですが、主要国は軒並みインフレが加速しており、日本も2カ月連続で2%を突破しています。スタートは2021年初頭、コロナでのサプライチェーンの停滞が要因です。21年後半はアメリカが財政拡大・金融政策(量的緩和)の両輪で動いたことで物価上昇が目立ちませんでした。
しかし、22年からはウクライナ侵攻によりエネルギー価格の上昇に伴って物価が更に上昇してしまったため、FRBは仕方なく利上げに動きました。FRBを始め主要国の中銀は利上げが後手に回っており、もっと早く、ウクライナ侵攻の前にやるべきでした。
利上げ幅を拡大してインフレを抑えようとすることは、やりすぎとなるリスクが懸念されるところです。とはいえ、足元の物価上昇を踏まえると、FBRとしては利上げを急がざるを得ない状況です。
■NY原油先物で見る長期トレンド
(17:38頃から)
足下の物価上昇圧力は、「原油高」と「サプライチェーンの目詰まり」から来ています。四半期足で見ると、NY原油相場は106-7ドルを実体でほとんど上抜いていません。ウクライナ侵攻後に130ドル台に上昇しましたが一時的となっており、同水準が意外と四半期の終値では突破していないため、この動きが続くのならば現在の動きはオーバーシュートの可能性もあります。
■NYダウ(月足)で見る長期トレンド
(23:06頃から)
2020年に急落した後、米国で量的緩和を拡大すると株価が反発、22年1月に36952ドルまで上昇しました。しかし、その後は反落しており、28300-400ドルを割ると、含み損を抱える人が増えて消費者の財布のひもが固くなる恐れがあります。一方で、先ほどの水準を試さないと大きな戻りも期待薄かもしれません。この辺りは消費にも影響するので注意する必要があるでしょう。
■重要日柄について(1913年~)
(1:13:14頃から)
こちらは、前回(21年12月)にもお出ししたものです。その時、2022年3月を変化のタイミングに挙げていましたが、実際は2月にウクライナ侵攻という大きな変化がありました。
重要日柄の54、108について、ペンタゴンチャートの正5角形の内角の一つが108、すべて足すと540となり、54を重要日柄と見ています。FRB設立の1913年を起点とすると、54年と108年のサイクルが重なるのが今年です。
また、金本位制の終焉とされる1968円を起点とした13.5年サイクルで見ると、直近の応答のタイミングは2022年3月です。
これらはすべてFRBにかかってきます。FRBの金融政策やFRBそのものに何か変化が起きる恐れがあるのではと頭の片隅に置いていただければと思います。
外国為替ストラテジスト
旧東京銀行(現、三菱UFJ銀行)在勤の1980年より、テクニカル分析の第一人者、若林栄四氏の下でテクニカル分析を研究、習得する。同行退職後、1998年まで在日米銀などでカスタマー・ディーラーや外国為替ストラテジスト、資金為替部長を歴任。現在は外国為替ストラテジストとして、テクニカル分析に基づく為替相場レポートを発信中。各種メディアへの出演も多数。
本サイトに掲載する情報には充分に注意を払っていますが、その内容について保証するものではありません。また本サービスは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであって、投資勧誘を目的として提供するものではありません。投資方針や時期選択等の最終決定はご自身で判断されますようお願いいたします。なお、本サービスの閲覧によって生じたいかなる損害につきましても、株式会社外為どっとコムは一切の責任を負いかねますことをご了承ください。