米FRBが利下げ急ぐか依然として不透明、ドル／円反発の期待も

米ドル／円、次の材料待ち

米ドル／円は方向性を見極めにくい展開。米国の労働市場の鈍化を示唆するデータを受け、9月FOMCでの利下げ期待が一段と高まり、上値は重いまま推移しました。ただし、高値圏で買いにくかった実需勢の買いが下値を支えたため、結局、米ドル／円は146.614円から148.087円の狭いレンジでの動きにとどまりました。

（各レート水準は執筆時点のもの）

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※相場動向については、外為どっとコム総研のTEAMハロンズが配信している番組でも解説しています。

米CPIなどを通じて利下げ時期を判断

市場参加者の多くは、9月の利下げ実施や年内2回の利下げ見通しを強めています。来週発表される米国の7月の消費者物価指数（CPI）、失業保険統計、7月の小売売上高を通じて、その見通しが裏付けられるかどうかが判断されるでしょう。

CPIは、輸入の鈍化や米国内での在庫減少などにより一部で品薄感が広がっているとみられます。また、電気料金が引き上げられた州もあり、光熱費の上昇がインフレを押し上げる要因になるとの指摘があります。一方で、高額商品を控える消費行動から、インフレ上昇のペースは緩やかにとどまる見込みです。その結果、FRBの利下げ観測が急速に後退する可能性は低いでしょう。

失業保険統計は、一般の雇用統計とは逆に労働市場の底堅さを示す傾向があります。仮にその流れが変わり、失業保険データでも労働市場の弱さが確認されれば、他の成長減速を示す指標との整合性が高まり、FRBが利下げに動く余地が大きくなると考えられます。

【米労働者の増減】

米ドルインデックスチャート

出所:米労働省のデータを基に作成
外国生まれの労働者と米国生まれの労働者の増減
最新データはこちらでご確認下さい。
https://www.bls.gov/webapps/legacy/cpsatab7.htm

ただし、この見方は「労働市場の急速な鈍化」を示唆する前日の雇用データを前提にしています。雇用統計の詳細を確認すると、季節調整前の数字で、外国生まれの労働者は直近3ヵ月で104万人減少しているのに対し、米国生まれの労働者は約77万人しか増加しておらず、その差は約27万人です。安価な労働力の減少を補い切れなかった可能性が示唆され、企業が求人を出しても待遇面などを理由に応募が少ない、あるいは内定辞退が相次いだ恐れがあります。

もしこの雇用データの弱さが移民問題によるミスマッチに起因するのであれば、労働力確保のために時間給が上昇する可能性があります。そうなれば需給の引き締まりからインフレ懸念が再燃するかもしれません。この観点で見ると、仮にCPIでインフレが落ち着いた結果となっても、FRBが利下げを急ぐかどうかは依然として不透明です。

目先の米ドル／円は、9月利下げ期待を受け、上値が重い展開が続くと予想されます。ただし、米金融当局者の発言によっては市場の利下げ期待が巻き戻される可能性がある点には注意が必要です。

一目雲付近でしつこく買い（テクニカル分析）

米ドル／円は200日移動平均線を下回り、上昇の勢いが減速しています。21日移動平均線も伸びが抑制されつつあり、高値抵抗ラインは切り上がる傾向にあります。これらの点から、上方向への動きの鈍さが示唆されます。

しかし、日足の一目均衡表では三役好転が維持されており、相場の基礎的な底堅さは失われていないと考えられます。目先は雲の厚みが薄いゾーンに差し掛かるため、サポート力は十分とは言えませんが、雲上限が推移する144.80～145.30円付近まで下押しが進んだ局面では、押し目買いを検討したいと個人的に考えています。