ドル円 米指標受け乱高下
今週初めのドル円は先週末の米指標を受けての下落から持ち直し、157円台前半でスタートしました。
先週末の米4月個人消費支出(PCE)が予想下振れとなったことでドル円は一時156.56円前後まで下落した後、買い戻しが進んで週明け3日(月)昼過ぎには157円台前半まで上昇しましたが、その後再び軟調な動きとなりました。
3日夜に米5月ISM製造業景況指数が発表されると、予想を下回る結果を受けてドル売りが加速し、ドル円は156円を割り込んで下落しました。
4日(火)には一時156円台半ば付近まで持ち直したものの、来週の日銀会合で長期国債の買い入れ減額について議論されるとの報道が伝わったことや米4月雇用動態調査(JOLTS)求人件数が予想を下回ったことでドル売り円買いの動きが強まり、154円台半ばへと続落しました。
5日(水)には反動で円売りドル買いが優勢となり、米5月ISM非製造業景況指数が強い結果となったこともドル買い要因となって、ドル円は156円台へと反発しました。
6日(木)にはドル買いの動きが一服し、156円を挟んだ水準で売り買いが交錯して方向感を掴みにくい動きが続きました。
今週のドル円は米指標を受けて乱高下する展開となりました。
米4月雇用動態調査(JOLTS)求人件数の予想下振れを受けて約3週間ぶりの154円台をつけた後反発するなど、荒い動きとなりました。
来週は米5月消費者物価指数(CPI)や日米の政策金利発表など、重要イベントが目白押しとなっています。
日米の政策転換が意識される中、来週のイベントの結果次第でドル円相場の方向性が大きく変化する可能性もあり、急な相場変動に注意が必要となりそうです。
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