本日のロンドン為替市場では、トランプ米大統領の発言に対する反応を気にしつつ、引き続きイラン情勢を注視することになりそうだ。
本日の東京時間に行われたトランプ大統領による自国民向け演説では、イランの核兵器保有は許容できないとしたほか、「今後2-3週間でイランに極めて厳しい打撃を与える」「合意が成立しなければイランの発電所にも攻撃する」などと発言。また、ホルムズ海峡については「これまで必要なかったし、これからも必要ない」などと発言した。
自らイランに攻撃を仕掛けておきながらこのような発言をしたことで、市場では戦闘の早期収束期待が後退した。演説前に98ドル前後で推移していた時間外のWTI原油先物は104ドル台へと上昇したほか、時間外のダウ平均先物は下げに転じた。為替市場では有事のドル買いが再開する結果となった。この後の欧州時間も「安全資産としてのドル」が意識されるようだと、ユーロドルは上値の重い展開が見込まれる。
また、本日は日英など約35カ国がオンラインで、ホルムズ海峡の通航再開を目指して協議を行う予定。ただし、この協議に米国は参加しないもよう。ホルムズ海峡での航行の自由の回復に向けた前向きな議論が出れば、原油価格が下落して有事のドル買いを巻き戻す動きが強まることも考えられる。
注意すべき点は、もう片方の当事者であるイランの反応である。昨日はトランプ氏が自身のSNSに「イランの新たな指導者が米国に停戦を求めてきた」と投稿したほか、一部通信社とのインタビューで「かなり早くイランから引き揚げる」との考えを示した。米国とイランの紛争終結期待が高まったが、イラン議会は「ホルムズ海峡を開放することはない」「我々はいかなる交渉も行っておらず、今後も行うつもりはない」などと主張している。
米イラン双方の発言内容に食い違いが見られる中、本日のトランプ米大統領演説の発言に対してイラン側がどのような反応を示すか気になるところだ。
ただ、WTI原油価格は依然として100ドル前後で推移しており、イラン攻撃前の2月末時点での60ドル台と比べ、高止まりしたままである。原油高が継続するとの見方が強まると、インフレ懸念から欧州中銀（ECB）の利上げが意識されやすく、ユーロドルは上値を探りやすいと見る。
本日ユーロ圏からは、シムカス・リトアニア中銀総裁の講演が予定されている程度とイベントは少なめ。明日に3月米雇用統計の発表を控えていることもあり、NY序盤に発表される米雇用関連指標待ちのムードが漂うようだと、ユーロドルは様子見となるかもしれない。
想定レンジ上限
・ユーロドル、1日高値1.1627ドル
想定レンジ下限
・ユーロドル、3月30日安値1.1443ドル
(川畑)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
