6月に入り2日の日経平均は大幅続落。終値は494円安の37470円。トランプ大統領が鉄鋼とアルミニウムに関する追加関税を25％から50％に引き上げると発表するなど「関税リスク」が改めて意識されたことから、300円超下げて始まった。寄り付きを高値にしばらく下を試す動きが続き、前場のうちに節目の37500円を下回った。後場はスタートから600円を超える下落。ただ、37300円台に入ったところで売りが一巡すると、12時台後半からは緩やかに値を戻した。終盤には37500円に接近する場面もあり、大幅安ではあったものの、後場の高値圏で取引を終了。大型株が嫌われる中でも新興銘柄には資金が向かっており、グロース250指数はプラスで終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆8400億円。業種別では倉庫・運輸、建設、保険などが上昇した一方、ゴム製品、輸送用機器、精密機器などが下落した。上方修正と増配を発表した新光商事が大幅上昇。半面、上期が最終減益となったナトコが急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり562/値下がり1012。サンリオが全市場の売買代金トップとなる大商いで3.4％高。ＩＨＩ、富士通、楽天Ｇなどに強い動きが見られた。ＮＪＳや日本ヒュームなど下水道関連が政策期待から派手に上昇。提携に関するリリースを材料に住友ファーマが買いを集めた。ＰｏｓｔＰｒｉｍｅは通期見通しを下方修正したが、子会社の取引プラットフォームサービス開始に関するリリースが好感されてストップ高となった。
一方、先週末の米国市場でエヌビディアなど半導体株が弱かったことから、アドバンテスト、レーザーテック、ＳＣＲＥＥＮなどが大幅安。トヨタ、ホンダ、マツダなど自動車株が弱かったほか、ブリヂストンや住友ゴムなどタイヤ株も大きめの下落となっており、自動車関連が嫌われた。上期決算発表の延期を検討していると公表したパーク２４が大幅安。トランプ大統領から、ＵＳスチールの「素晴らしいパートナー」になるとのコメントがあった日本製鉄は、高く始まったものの失速してマイナス圏に沈んだ。
6月初日の日経平均は「トランプリスク」が意識されて、値幅を伴った下げとなった。関税の大幅引き上げはトランプ大統領にとってはディールの材料であったとしても、企業業績には直接的な悪影響が懸念される。それだけに、売り反応が出てくることは仕方ない。目先は米国関連のニュースに振り回されることになるだろう。ただ、連日の大幅安で短期的な過熱感は払しょくされた。ここから下には25日線（37196円、2日時点、以下同じ）や75日線（36772円）が控えており、一段安になるとしても下げ方はマイルドになると思われる。弱いながらも後場には若干持ち直しただけに、25日線辺りまでで下げ止まる展開に期待したい。
(山下)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
