14日の日経平均は4日ぶり反落。終値は260円安の37703円。13日の米国では1月の消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回る強い結果となり、長期金利が大きく上昇。株式には売り材料となり、ダウ平均は500ドルを超える下落となった。
これを受けて、寄り付きから200円を超える下落。ただ、米金利上昇を受けても大型半導体株には買われるものが多かったことから、水準を切り下げて始まった後は落ち着いた動きが続いた。半導体株以外は多くが売られており、幾度か下を試す場面はあった。しかし、下げ幅を300円超に広げてくると押し目を拾う動きが見られた。1日を通してはマイナス圏での一進一退が続き、寄り付き（37712円）に近い水準で取引を終えた。新興銘柄が相対的に強く、グロース250指数は上昇した。
東証プライムの売買代金は概算で5兆1900億円。業種別では海運、その他製品、石油・石炭などが上昇した一方、パルプ・紙、鉄鋼、不動産などが下落した。上方修正を発表した楽天銀行が急騰。半面、上期決算が市場の期待に届かなかったメルカリが急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり324/値下がり1319。米長期金利の上昇を受けても半導体株が強く、ＳＣＲＥＥＮ、アドバンテスト、ソシオネクストなどが大幅上昇。川崎汽船など海運株が買いを集めた。決算が好感されたパンパシＨＤや江崎グリコが急伸。上方修正を発表した東和薬品がストップ高となり、中期経営計画の公表や株主還元強化など好材料が多かったイトーキがストップ高比例配分となった。日経報道を材料に前日買われたさくらインターネットが人気化し、ストップ高まで買い進まれた。
一方、米株市場で傘下のアームが急落したことを受けて、ソフトバンクＧが3％を超える下落。米長期金利の上昇を嫌気して、三井不動産や東急不動産など大手不動産株が軒並み安となった。為替は円安に振れたものの、トヨタやマツダなど自動車株は全般軟調。前期が大幅な減益となったスノーピークや、今期の減収減益計画を提示したナブテスコが急落した。ラクスは3Qの大幅増益が好感されず。15％を超える下落となった。
日経平均は下落したものの、値下がり銘柄が1000を超える中でも売り急ぐような動きは見られなかった。ただ、その手前までの上昇度合いを踏まえれば、きょうは大崩れを回避するのは当然。今週の残り2営業日でも旺盛な買い意欲が見られるかどうかが、短期的な方向性を見定める点で重要となる。
米1月CPIを受けて、米国の10年債利回りは4.3％台まで上昇した。このくらいで上昇が一服してくれれば良いが、4.5％台に乗せるような状況になるとやっかいだ。そこまで上昇すると、早期利下げ期待が後退するというだけでなく、金融引き締め長期化が意識される。足元では半導体株を中心にグロース株が日米株の上昇をけん引している。しかし、長期金利が上昇基調を強めてくると、グロース株は買いづらくなる。米国では15日に経済指標の発表が多く、米長期金利の値動きも大きくなると思われる。あすの東京市場は、これを前に様子見姿勢が強まると予想する。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
