大発会1月4日の日経平均は3日続落。終値は175円安の33288円。
東証プライムの売買代金は概算で4兆1100億円と、大発会から荒い動きとなる中で商いは膨らんだ。業種別では海運、石油・石炭、鉱業などが上昇した一方、電気機器、精密機器、その他製品などが下落した。為替が円安・ドル高に振れたことから自動車株が見直されており、マツダが6％を超える上昇。半面、3Q累計で大幅増益となったものの、通期見通しの引き上げなどはなくサプライズに乏しいと受け止められたアダストリアが大幅に下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1216/値下がり410。日本郵船、川崎汽船、商船三井の海運大手3社がそろって急伸。海運大手のマースクが紅海の運航を当面停止すると伝わったことを材料に騰勢を強めた。NY原油の上昇を好感して、ＩＮＰＥＸや出光興産が大幅高。半導体株の多くが嫌われたが、ソシオネクストは6％を超える上昇となった。能登地震の復興需要期待から大成建設や鹿島など大手ゼネコンに資金が向かっており、地盤・地質調査需要の増加を見込んで地盤ネットやキタックがストップ高。北陸電力系列で電気工事を手がける北陸電気工事が急騰した。
一方、レーザーテック、東京エレクトロン、アドバンテスト、ディスコなど半導体株の多くが大幅安。ソフトバンクＧやリクルートＨＤなどグロース色の強い銘柄が売りに押された。昨年末にかけて騰勢を強めた野村マイクロが4％を超える下落。為替が円安に振れたことを受けて、「円高メリット銘柄」とみられているニトリＨＤやセリアが大きめの下落となった。
2024年の日経平均は下落スタート。ただ、プライムでは値上がり銘柄が値下がりの3倍近くある。TOPIXは上昇しており、日本株全体でみれば決して弱くはなかった。大型地震の連想から東電ＨＤが前場では大幅安となり、航空機衝突事故を受けてＪＡＬは売り気配スタートとなったが、どちらも押し目買いが入ってプラスで終えている。下げた翌日に切り返すのは珍しくはないが、その日のうちに売りを吸収して上昇したことは特筆される。
あすは三連休前となるが、押し目買い意欲の強さが確認できたことから、市場の空白に対する警戒はそこまで高まらないだろう。ただ、米12月雇用統計の発表前で、金利や為替の影響を受けやすい業種・銘柄は手がけづらい。なお、本日の米国ではADP雇用統計が発表される。きょうは建設株が強かったが、これらは米金利や為替の影響を受けづらいだけに、復興需要期待を支えに買いが続きそうでもある。また、きょうは武田やアステラスなどにも強い動きが見られたが、薬品株も米金利や為替の影響が小さい業種と言える。これら内需系業種の動向に注目しておきたい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
