海外市場でドル円は、複数の米経済指標が予想より弱い内容だったことが分かると、米長期金利の低下とともに全般ドル売りが先行し、一時150.29円と日通し安値を更新した。ただ、米長期金利が低下幅を縮めたことで下げ渋った。ユーロドルは低調な米経済指標が相次いだことでユーロ買い・ドル売りが優勢になり、一時1.0896ドルと8月31日以来の高値を付けたものの、節目の1.0900ドルを上抜けることは出来なかった。ユーロ円の下落につれたユーロ売り・ドル買いも出て、6時前には1.0845ドル付近まで押し戻された。
本日のドル円はレンジ内での取引になりそうだが、底堅い動きは変わらないか。昨日は、連日10年前後振り（スイスフランは史上最高値）を更新し続けたクロス円の上昇が一服し、アジア時間からオセアニア通貨売り・円買いの動きが入り、クロス円主導のもと円の買い戻しが優勢となった。また、一部では外債の利金の円転も出ていたとの話もあった。このような動きが再び本日も見受けられるかに注目したい。
今週発表された複数のインフレ指標が市場予想を下回ったことにより、米連邦準備理事会（FRB）による利上げ打ち止め感が台頭し、ドルの上値が抑えられている。もっとも、昨日メスター米クリーブランド連銀総裁が「インフレを克服したと言えるには、より多くのエビデンスが必要」と発言するなど、依然としてFRB内でもインフレへの勝利宣言には慎重な姿勢が見られる。なお、タカ派のメスター総裁は来年の米連邦公開市場委員会（FOMC）の投票メンバーになることで、同総裁の発言は今後も要注目となる。
また、今週発表された本邦の7－9月期の国内総生産（GDP）が大幅に下振れ、内閣支持率が21.3％、自民党支持率が19.1％（いずれも時事通信社調査）まで低下したことで、国民の支持を得られない金融引き締めを政府与党はけん制する可能性がある。円金利が急騰することがなければ、円買いにもなりにくいか。
本日はこの後には本邦やアジア・オセアニア国から主だった経済指標の発表予定はない。連日東京仲値以後は急速に商いが低下し、動きが鈍くなっているが、サプライズなどがない場合は本日も同様な動きになりそうだ。なお、米国入り後は複数の住宅関連指標が発表される。通常は反応が限定的な指標ではあるが、グールズビー米シカゴ連銀総裁が「インフレ改善の鍵は住宅」と発言しているように、住宅指標が今後はさらに注目される可能性は高そうだ。
(松井)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
