10日の日経平均は反落。終値は78円安の32568円。米国株安を受けて、寄り付きから150円近い下落。ソフトバンクＧやソニーＧが決算を受けて大きく下げて始まったこともあり、序盤では下方向に勢いがついた。ただ、32200円台に突入して400円近く下げたところで売りが一巡。10時近辺からは戻り基調に入った。前場では鋭角的に切り返しては売り直されるといった動きが続いたが、後場に入るとじわじわと下げ幅を縮小。32500円台を回復し、2桁の下落で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で4兆1100億円。業種別では海運、石油・石炭、水産・農林などが上昇した一方、その他製品、精密機器、ゴム製品などが下落した。上方修正を発表した横浜ゴムが、後場プラス転換から上げ幅を拡大。半面、ブリヂストンは3Q決算が市場の期待に届かず、後場マイナス転換から下げ幅を拡大と、タイヤ大手2社が明暗分かれる動きとなった。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり988/値下がり630と、日経平均は下落したが値上がり銘柄が値下がりを上回った。米長期金利の上昇を追い風に三菱ＵＦＪや三井住友など銀行株に見直し買いが入った。株主還元強化の意向を示したトレンドマイクロが、一時ストップ高となるなど急騰した。川崎汽船や三菱商事など市況関連の動きが良く、上方修正、増配、自己株取得および消却を発表した石油資源開発が10％高。半導体株は米金利上昇をそこまでネガティブ視しておらず、証券会社が目標株価を引き上げたＳＣＲＥＥＮや決算が好感されたコクサイエレが大幅高となった。
半面、ソフトバンクＧが決算を受けて8.2％安。ホンダと日産自動車は上方修正が好感されず、ともに4％を超える下落となった。ソニーＧは上方修正発表も市場の期待に届かず2％安。ＩＮＣＪ（旧産業革新機構）による保有株売却が伝わったルネサスが5％近い下落となった。米長期金利の上昇が嫌気されて、任天堂やリクルートＨＤなどグロース株の一角が大幅安。日揮、板硝子、ニコンなどが決算を受けて急落した。
日経平均は反落したが、持ち直して2桁の下落までにとどめた。きのう大幅高となったことで、押し目では買いが入りやすくなっていたと推測される。今週、業種別では21業種が上昇し、12業種が下落した。騰落上位5業種は上から、その他製品、空運、卸売、電気機器、非鉄金属、下位は下から、パルプ・紙、銀行、鉱業、電気・ガス、海運となった。トップのその他製品は任天堂の貢献が大きい。俯瞰（ふかん）で捉えると、やはりグロース系が属する業種が上位で、バリュー系が属する業種が下位にきている。指数でみると、日経平均が1.9％高、TOPIXが0.8％高で、グロース250（旧マザーズ）指数が2.3％高。来週は金融株が決算で挽回できるかが焦点となるが、反応が案外であった場合には、この先、グロース株が存在感を出してくる場面が増えてきそうだ。
【来週の見通し】
不安定な展開か。決算発表は来週も金融の主力どころが残ってはいるが、火曜まででほぼ終了し、水曜からは材料難となる。今週は米国の長期金利に翻弄されたが、来週も14日に米10月消費者物価指数（CPI）の発表があり、米金利にらみの状況が続くだろう。株式市場としては金利が低下することが好ましいが、今週の東京市場では米金利低下を受けて金融株が大きく崩れる場面があった。米金利が低下すればリスクオンといった簡単な構図にはならなそう。直近ではパウエルＦＲＢ議長からタカ派色の強い発言が出てきており、米金利が下がりづらくなる展開も想定される。また、米国では金曜17日に米連邦政府つなぎ予算の期限を迎える。市場は米政府閉鎖のリスクと再び対峙することになる。米国発のニュースに一喜一憂が続き、方向感が定まらないと予想する。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
