NYタイムのドル円は、本邦通貨当局による円買い介入への警戒感が相場の中心テーマとなり、方向感を欠きやすい展開が見込まれる。東京時間には157円台から155.50円まで急落しており、市場では前日に続く介入実施の可能性が強く意識されている。
足もとでは、当局の姿勢が一段と強硬化している点が重し。三村財務官は「為替についてコメントしない」としており、足もとの動意の背景は不透明であるが、戻り局面では断続的な売り圧力がかかりやすいだろう。特に157円後半から158円台にかけては再介入への警戒が強く、上値を抑える要因となる。
一方で、米経済指標は下支え材料となる可能性もある。本日は4月米ISM製造業景気指数の発表を控えており、結果次第ではドルの方向感を左右し得る。足もとの米指標は底堅さを示しており、強い結果となればドル買いが再燃し、介入警戒との綱引きが強まる可能性がある。
また、中東情勢の緊張継続に伴う原油高は、インフレ圧力を通じてドルを支える一方、有事の円買い要因としても作用し得る。地政学リスクと政策対応が交錯する中、相場は一方向に動きづらい。
テクニカル面では、155.50円近辺が目先のサポートとして意識される水準。ここを明確に割り込むとストップロス売りを巻き込みつつ、154円台前半まで下値余地が広がるリスクもある。一方、上値は157円台での戻り売りと介入警戒が重なり、重さが続きやすいだろう。
総じて、介入警戒を軸に上下へ振れやすい不安定な相場つき。レンジ内での振幅拡大に注意したい。
・想定レンジ上限
ドル円の上値めど、4月17日安値157.59円
・想定レンジ下限
ドル円の下値めど、154.11円前後で推移する200日移動平均線付近。
(関口)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
