9日の日経平均は3日ぶり大幅反落。終値は2892円安の52728円。6日の米国株が弱い雇用統計や原油高を嫌気して下げた上に、本日朝方にハメネイ師の次男で強硬派と目されるモジタバ師がイランの最高指導者に選出されたと伝わったことから、派手に売られる展開。寄り付きから4桁の下落となり、早い時間に下げ幅を3000円超に広げた。9時台半ば以降は値動きはマイルドになったもののしばらく下値模索が続き、11時近辺では下げ幅を4200円超に拡大。51400円台まで水準を切り下げた。
後場に入ると売り圧力が和らぎ、Ｇ７が緊急石油備蓄の共同放出を議論するとのメディア報道が伝わったことなどを受けて、下げ幅を縮小。戻り自体は緩慢で2000円を超える下落となったものの、後場の高値圏で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で9兆6700億円。業種別では全33業種が下落。海運、鉱業、陸運の3業種は下落率が1％未満にとどまった。一方、非鉄金属が8％を超える下落となったほか、ガラス・土石や機械などの下げが大きかった。量子コンピュータ向けレーザ光源の販売を開始すると発表したオキサイドが急騰。半面、三井金属やＪＸ金属など非鉄金属株が軒並み大きく下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり134/値下がり1434。買収観測を受けて前営業日にストップ高となっていたロームが7％を超える上昇。フリー、Ｓａｎｓａｎ、マネーフォワードなど2月は弱かったSaaS関連に買いが入った。東宝やＯＬＣなどレジャー関連の一角が逆行高。上方修正や増配を発表したアイルが大幅高となった。
一方、主力銘柄は総崩れとなっており、中でも半導体株や電線株が軒並み大幅安。アドバンテストや古河電工は2桁の下落率となった。ＴＤＫや村田製作所などハイテク株も多くが大幅安。米国で金融株が弱かったことから、みずほＦＧや三井住友など銀行株が売りに押された。
日経平均は4桁の下落。ほぼ全面安となり、値持ちの良かった銘柄は内需・外需問わず値幅を伴った下げとなった。きょうの安値が51407円。2026年大発会の始値が51010円、2025年大納会の終値が50339円で、今年の上げ分を消失するレベルの下げとなるのか、そうはならず踏みとどまるのかが大きな注目点となる。値幅の調整はかなり進んでいるが、これらの水準まで下回ってしまうと投げ売りが出やすくなるし、下げ止まった後の大きな戻りも期待しづらくなる。
週足チャートを見ると、13週線（53758円、9日時点、以下同じ）は割り込んだが、26週線（51279円）近辺では下げ渋った。この26週線を明確に割り込んでしまうと、その下の週足の節目は52週線（45134円）となり、5万円割れが意識される。きょうは米国市場に先駆けてイランの次期最高指導者に関するニュースを消化しているだけに、本日の米国株が大幅安になったとしても、ある程度は織り込んでいると考えられる。派手な下げが頻発して感覚がマヒしそうにはなるが、26週線を支えに一段安を回避できれば流れがガラッと変わる可能性はあるだけに、あすは多くの銘柄が切り返す展開に期待したい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
