3日の日経平均は大幅反落。終値は371円安の41938円。米国株安を嫌気して、寄り付きから200円を超える下落。前場は安寄り後は下げ渋り、節目の42000円を割り込むことなく推移した。米国の長期金利上昇を嫌気してソフトバンクグループが大きく売られた一方、値上がり銘柄は多く、強弱感が交錯。ただ、前日終値に接近したところでは押し戻されており、プラス圏に浮上することはできなかった。
後場に入るとソフトバンクグループが一段安となり、全体でも下押し圧力が強まった。節目の42000円を割り込むと、値下がりに転じる銘柄が増えて売りが売りを呼ぶ展開。400円超下げて41800円台に入ったところで下げ止まったものの、戻りは限られ安値圏で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で5兆円。業種別ではパルプ・紙、ゴム製品、陸運などが上昇した一方、銀行、保険、海運などが下落した。企業買収に関するリリースを材料にインターメスティックが一時ストップ高となるなど急騰。半面、ソフトバンクグループが5.3％安と弱さが目立っており、1銘柄で日経平均を約164円押し下げた。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり740/値下がり832。アドバンテストが売り先行から切り返してプラスを確保。フジクラや住友電工など電線株の一角に資金が向かった。ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ、ＡＢＣマート、ＱＢネットが月次を材料に大幅上昇。決算が好感された内田洋行が急騰した。
一方、防衛関連が弱く、三菱重工が5％を超える下落。柏崎刈羽原発の再稼働に対する新潟県知事の判断が11月以降になると伝わったことを受けて、東電ＨＤが7％近い下落となった。欧米では長期金利の上昇がクローズアップされたが、「悪い金利上昇」が意識されて三菱ＵＦＪや三井住友など銀行株は大幅安。円安進行を受けてもトヨタやホンダなど自動車株は売られるものが多かった。
日経平均は大幅安。終値（41938円）で25日線（42166円、3日時点、以下同じ）や節目の42000円を下回った。今週はここまで下落、上昇、下落だが、下落日の値幅が大きい。月曜も水曜も大幅安の割には値上がり銘柄は多いが、それでも注目の節目を割り込んでしまったことで、センチメントの悪化が懸念される。海外で財政不安を理由に長期金利が上昇しているのはやっかいな話。債券市場が不安定になると、リスク回避姿勢が強まりやすい。本日の7月JOLTS求人件数など米国の経済指標やベージュブックが米長期金利の上昇にブレーキをかける展開に期待したいが、金利が一段と上昇するようなら、日経平均は13週線（40794円）辺りまで調整が続く展開を意識しておいた方が良い。
(山下)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
