26日の日経平均は3日ぶり大幅反落。終値は413円安の42394円。米国株安を嫌気して3桁下落スタート。寄り付き近辺でドル円が鋭角的に円高に振れたことも売りに拍車をかけ、序盤では下を試しにいった。600円超下げて42100円台に入ったところで売りは一巡。円高にブレーキがかかったこともあり、42400円台辺りまでは値を戻した。10時以降は動意が乏しくなり、マイナス圏でこう着感が強まる展開。後場は42400円近辺でのもみ合いに終始し、400円を超える下落で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で5兆6200億円。業種別ではプラスは倉庫・運輸の1業種のみで、繊維やパルプ・紙が小幅な下落にとどまった。一方、医薬品、電気・ガス、サービスなどの下げが大きかった。「Google Cloud Partner Advantageプログラム」に参加し、正式にサービスパートナーとして認定されたと発表した情報戦略テクノロジーがストップ高。半面、公募・売り出しを発表した第一工業製薬が急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり386/値下がり1180。東京エレクトロン、アドバンテスト、ソシオネクストなど、半導体株に上昇銘柄が多かった。良品計画や古河電工が逆行高。月次が好感されたしまむらが買いを集めた。証券会社のリポートを材料に、ＱＰＳ研究所、楽天Ｇ、ハピネットなどが大幅高となった。
一方、東電ＨＤや北海道電力など電力株が連日の大幅安。多くの半導体株がプラスで終えた中、レーザーテックは弱さが目立った。サンリオ、リクルート、中外製薬などが大幅安。円高進行を受けてトヨタやホンダなど自動車株が嫌われており、個別にネガティブなニュースが多かった日産自動車が6％を超える下落となった。足元で騰勢を強めていたアステリアが大商いとなって乱高下。プライムの値上がり率トップとなる場面もあったが、終盤に急落して終値では7％を超える下落となった。
日経平均は大幅安。終日さえない動きとなったが、きょうは仕方ない。米国株が弱かった上に、寄り付き近辺で為替が円高に振れてしまっただけに、買い手不在の様相が強まった。なお、朝方の急激な円高に関しては、トランプ大統領が自身のSNSでクックＦＲＢ理事の解任に言及したことがドル売りを招いたとみられている。
エヌビディアの決算を東京市場で消化するのは木曜28日となるだけに、あすは積極的な売買が限られると思われる。ただ、半導体株は売りづらくなるし、全体もきょうの大幅安で短期的な過熱感は払しょくされつつある。日経平均（26日終値：42394円）はここからもう一段下げれば42000円や25日線（41822円、26日時点）などの節目が控えており、この近辺では押し目買いが期待できる。仮に外部環境がアゲインストであったとしても、きょうのように売られっぱなしとはならず、ある程度の耐性を示すだろう。
(山下)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
