14日の日経平均は7日ぶり大幅反落。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり455/値下がり1109。軟調相場の中でも売買代金1位のサンリオと2位のソフトバンクＧは大幅上昇。ベッセント財務長官が日本の金融政策にも言及したことを手がかりに、三菱ＵＦＪや三井住友など銀行株に資金が向かった。中国電力や北陸電力など電力株がディフェンシブ性を発揮して軒並み高。1Qの好決算が確認できたオイシックスやライフドリンクが急伸し、上方修正を発表したセグエＧがストップ高となった。
一方、三菱重工、川崎重工、古河電工が5％台の下落。アドバンテストやソシオネクストなど半導体株の一角が値幅を伴った下げとなった。円高進行を嫌気してトヨタやＳＵＢＡＲＵなど自動車株が軒並み安。伊藤忠や三菱商事など商社株の弱さが目立った。マツキヨココカラは1Qは増収増益も、目先の材料出尽くし感が強まり7％を超える下落。今期大幅最終減益計画のトライアルが急落した。
日経平均は大幅安。派手な上昇が止まれば、その後の下げが大きくなるのは仕方ない。きょうは前場で下を試した後、後場は値幅があまり出なかった。手じまい売りは加速しなかった一方で押し目買いも入っておらず、あすも不安定な地合いが想定される。
本日の米国では7月の生産者物価指数（PPI）が発表される。インフレへの警戒を和らげる結果となれば米国株には追い風となるが、利下げ期待が一段と高まって円高（ドル安）が進んでしまうと日本株には逆風となる。また、米国の引け後にはアプライド・マテリアルズが決算発表を予定している。あすの日本株は為替と半導体株の影響を大きく受けることになりそうだ。指数に関しては、現状水準から約300円下に5日線（42304円、14日時点）が控えており、これより上で推移できるかが焦点となる。明確に割り込んでしまうと、売りに勢いがつく可能性があり注意したい。
(小針)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
