東京市場は軟調か。米国株は上昇。ダウ平均は231ドル高の44252ドルで取引を終えた。6月生産者物価指数（PPI）が市場予想を下回り、インフレ長期化に対する過度な警戒が後退したことや、ジョンソン・エンド・ジョンソンが決算を受けて大幅高となったことなどが支援材料となった。ただ、トランプ大統領がパウエルＦＲＢ議長の解任を示唆したことが伝わって200ドル超下落し、大統領がそれを否定して急速に切り返すといった場面があるなど、場中の値動きは不安定となった。米10年債利回りは低下しており、ドル円は足元147円80銭近辺と円高（ドル安）に振れている。ど、CME225先物は円建てが25円安の39565円、ドル建てが20円高の39610円で取引を終えた。
米国株は上昇したが、為替市場で円安に一服感が出てきたことは懸念材料。トランプ大統領が日本に対して8月1日から25％の関税を課す意向を改めて示したことが伝わっており、こちらも買いを手控える要素となる。米国ではエヌビディアは上昇したものの、アプライド・マテリアルズやマイクロンは大きめの下落となっており、半導体株は敬遠されそう。東京市場は三連休が迫っていることもあり、米国株高を好感する動きは限られ、売りが優勢になると予想する。大きく崩れる展開は想定しづらく、節目の39500円は一定のサポートになるとみるが、終日上値の重さが意識される地合いとなるだろう。日経平均の予想レンジは39450-39750円。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
