東京市場は軟調か。米国が22日にイランの核施設を攻撃したことが伝わっており、地政学リスクの高まりを嫌気した売りに押されると予想する。
20日の米国株はまちまち。ダウ平均が上昇した一方、S&P500とナスダックが下落した。ダウ平均は35ドル高の42206ドルで取引を終えた。ＦＲＢのウォラー理事の発言から7月利下げが意識されて強めに始まったものの、エヌビディアなど半導体株の一角が弱く、上値は重かった。CME225先物は円建てが50円安の38300円、ドル建てが55円高の38405円で取引を終えた。
為替市場では有事のドル買いが進んでおり、ドル円は足元146円40銭近辺と円安に振れている。ただ、軍事的緊張が高まる中での円安進行は、為替変動が大きくなりそうという点で相場のかく乱材料となる。米国のイラン攻撃を最初に消化する市場となるだけに、場中の値動きは不安定となるだろう。先週強かった半導体株の動向が注目されるが、反動の売りが大きくなった場合には、指数へのネガティブな影響が大きくなることも想定される。グローバルマーケットが新たなリスクを抱えただけに、場中は上げづらく下げやすい地合いが続くと予想する。日経平均の予想レンジは37800-38300円。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
