
東証プライムの売買代金は概算で4兆0100億円。業種別では鉱業、機械、海運などが上昇した一方、電気・ガス、医薬品、卸売などが下落した。メタプラネットが14.9%高と急騰。値幅が出て商いも活況となる中、売買代金は全市場でトップとなった。半面、上期の見通しが失望を誘ったピープルが急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり568/値下がり997。ソシオネクストやアドバンテストなど半導体株の一角が大幅上昇。防衛大手のIHIと川崎重工が買いを集めた。決算が好感された伊藤園や内田洋行が急伸。新規の事業を始めることを発表したイシンやミライロがストップ高となった。
一方、フジクラや住友電工など電線株が軟調。メガバンクの三菱UFJ、三井住友、みずほFGがそろって下落した。トヨタやホンダなど自動車株が弱く、スズキは4%を超える下落。月次がさえなかった松屋が大幅安となった。直近で下水道関連として騰勢を強めていた日本ヒュームが急落。ストップ高が続いていたヘリオスが一転ストップ安まで売り込まれた。
日経平均は3日続落。失速しても取引時間中はマイナス圏入りを回避したが、クロージングオークションで下げに転じて安値引けとなった。一方、グロース250指数は1.4%高と強い上昇で年初来高値を更新。スタンダード指数も上昇して上場来高値を更新している。スタンダード銘柄のメタプラネットが全市場の売買代金トップとなっており、日本株の中で中小型株の存在感が一段と高まってきた。できれば大型株と中小型株がそろって上昇してほしいところだが、トランプ政権に関するニュースに振り回される状況が続くようなら、大型株を嫌って中小型株へのシフトが加速していく可能性が高い。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ