17日の日経平均は大幅反発。終値は457円高の34377円。16日の米国株は大幅安となったが、日本株はネガティブな材料を先んじて消化していたことから、寄り付きは小幅高。開始直後に日米交渉で為替が議論にならなかったと伝わると、ドル円が大きく円安に振れて指数も一気に上げ幅を300円超に広げた。いったん萎んだものの、上げ幅を2桁に縮めたところで盛り返し、前引けは300円近い上昇。後場はＴＳＭＣの決算発表を前に14時半までは小動きが続いた。出てきたＴＳＭＣの決算は良好な内容で、終盤にかけては一段高。400円を超える上昇となり、高値圏で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆7400億円。業種別では石油・石炭、保険、銀行などが大幅上昇。下落は水産・農林と倉庫・運輸の2業種のみで、小売が小幅な上昇にとどまった。住友ファーマが場中は値が付かずストップ高比例配分。京都大学iPS細胞研究所などがiPS細胞を使ったパーキンソン病の臨床試験で安全性と有効性を示唆する結果を得たと日本経済新聞が報じており、記事内で実用化を目指す協力企業として名前の挙がった同社に買いが殺到した。半面、フジ・メディア・ホールディングスが後場急落。ＳＢＩホールディングスの北尾吉孝会長兼社長が13時30分から同社について会見を行っており、株価はいったん買われた後に急失速するなど荒い動きとなった。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1183/値下がり398。日米交渉を通じて日本の防衛負担増が意識されたことから、川崎重工やＩＨＩが人気化。日本アビオニクスや東京計器など中小型の防衛株にも資金が向かった。アドバンテスト、レーザーテック、ＳＣＲＥＥＮなど半導体株の多くが大幅上昇。日立、ＮＥＣ、ソニーＧなど電機株の動きが良かった。シティインデックスイレブンスから株主提案に関する書面を受領したと公表した日本農薬が急騰した。
半面、為替が円安に振れたことから、円高メリット銘柄とみられている神戸物産やニトリＨＤが象徴的に売りに押された。トヨタや日産自動車は円安を好感できず逆行安。スギＨＤ、マツキヨココカラなどドラッグストア株や、ライフコーポレーション、アークスなど食品スーパー株の弱さが目立った。
日経平均は前日の下げ分（347円安）を取り戻す大幅高。後場にＴＳＭＣの決算を受けて上げ幅を広げており、半導体に対する過度な警戒が高まらなかったことはポジティブ。節目の34000円や5日線（34026円、17日時点）を上回って終えており、本日の米国株が大崩れしなければ、あすはこれらがサポートとして機能するだろう。
金曜18日の米国は聖金曜日で休場となるため、あすの日本株は本日の米国株の影響を大きく受けると思われる。大幅安となったエヌビディアが切り返すかどうかが注目される。今週の日経平均はここまで4桁高も4桁安もなく、値動きが落ち着いてきた。きょうの時点（終値：34377円）で先週末の終値33585円（4/11）からは800円近く上昇している。荒れ相場の翌週に強い買いが入ったことは下値不安を和らげる。週間で4桁の上昇が見られるかに注目したい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
