10日の日経平均は3日ぶり反落。終値は191円安の39581円。
日経平均は3日ぶりに反落。きのう大きく上昇しており、きょうも買われるようなら日本株独自の強さがクローズアップされるところであったが、米3月消費者物価指数（CPI）の発表を前に一段と買い上がる動きは見られなかった。ただ、安値（39510円）でも39500円は割り込んでおらず、下値は堅かった。
本日のCPIを受けた米10年債利回り（長期金利）の反応が大きく注目される。前月2月分はCPIと生産者物価指数（PPI）がともに市場予想を上回り、どちらも発表直後に米長期金利が上昇した。今回、CPIが市場予想を上回ったとしても、長期金利の上昇が限定的であれば、仮に米国株が下落したとしても市場の動揺は一時的にとどまるだろう。しかし、足元4.3～4.4％台で推移している米長期金利が4.5％近辺まで跳ね上がってしまうと厳しい。この場合、しばらくグロース株には手を出しづらくなるし、株式全体の割高感が強く意識される展開も想定される。
本日公表されるFOMC議事録も相場のかく乱材料となる。議事録の内容がタカ派的と受け止められた場合には米長期金利の上昇要因、ハト派的と受け止められた場合には低下要因となるため、CPIと議事録の組み合わせ次第ではリスクオフ・リスクオン、どちらもあり得る。米長期金利が大きく動けばドル円も刺激されるだろう。ただ、ここからさらにドル高・円安が進行した場合、介入に対する警戒も強まってくる。
理想はCPIが市場予想を下回る、もしくは予想並みとなり、米長期金利が低下。これにより、為替は円高（ドル安）に振れるも、米国でグロース株が強く買われることで、日本株にも好影響が及ぶというパターン。この場合、米国の利下げに対する期待が再燃し、為替介入に対する警戒は後退する。様々なパターンが想定されるが、株式を見る上では、米長期金利の大幅上昇を回避できるかどうかが重要。それさえ回避できれば、日米の指数が下に値幅が出たとしてもそこまで恐れる必要はない。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
