2日の日経平均は反発。終値は146円高の36158円。米国株が大きく上昇したことに加えて、決算を発表したアマゾンやメタが時間外で急伸したことから、200円超上げて始まった。開始直後は値を消したものの、上げ幅を2桁に縮めたところで盛り返すと、しばらく強い動きが続いた。36400円台で買いが一巡すると、後場は上値が重くなって緩やかに上げ幅を縮小。3桁の上昇とはなったものの、寄り付き（36249円）を下回って取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で4兆6800億円。業種別ではその他製品、情報・通信、陸運などが上昇した一方、保険、海運、医薬品などが下落した。エイチ・ツー・オー リテイリングやＪ．フロント リテイリングなど、月次好調が確認できた百貨店株が大幅上昇。反面、3Q決算が失望を誘った丸紅が大幅に下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり843/値下がり759。米金利の低下を好感して、ソシオネクスト、アドバンテスト、ディスコ、ＳＣＲＥＥＮなど半導体株が大幅上昇。配当支払いに関するリリースを材料に日テレＨＤがストップ高となり、ＴＢＳＨＤやテレビ朝日ＨＤなどテレビ局株が軒並み急騰した。ロームは下方修正がネガティブ視されず、4％近い上昇。日本Ｍ＆Ａセンター、Ｍ＆Ａキャピタル、Ｍ＆Ａ総研などM&A関連に非常に強い動きが見られた。池田泉州ＨＤによる日本初の法人向けデジタルバンク事業に参画すると発表したマクアケがストップ高となった。
一方、前日ストップ安のあおぞら銀行がきょうも売り込まれて15.9％安。商船三井など海運大手3社がそろって売りに押された。三井物産は通期の純利益見通し引き上げが好感されず、3％を超える下落。山陽特殊製鋼やＪＶＣケンウッドが決算を材料に急落した。今期は営業赤字の見通しとなり、配当も無配にすると発表したアルデプロがストップ安比例配分となった。
日経平均は反発。伸び悩んだものの、プラス圏で落ち着いた動きが続いた。米国株が1日に大幅高となったことで、前の日の大幅安に関しては、「3月利下げの可能性がほぼ消えた」ことを嫌気しただけの反応であった可能性が高まった。米国株は足元で堅調に推移しているのだから、このタイミングでＦＲＢが次回利下げの期待を高めるようなメッセージを市場に届けたらバブルが発生する。今回のＦＲＢの立ち回りは適切で、それに対して米国株の売りが続かなかった点は、グローバルの株式市場を見渡す上で安心材料になったと言えるだろう。
【来週の見通し】
堅調か。日米ともマクロの材料は乏しい中で、国内は引き続き決算発表が多い。そのため、個別物色に全力投球といった地合いが想定される。三菱ＵＦＪ、トヨタ、ソフトバンクＧなどの決算が中でも注目される。翌週12日（月）が休日で三連休となるため、中盤以降は上値追いには慎重になるとみる。ただ、東京エレクトロンの決算が金曜9日の引け後に予定されていることから、売り急ぎは抑制されるだろう。FOMCを消化して米国の主力グロース株の決算も一通り確認したことから、外部環境には良い意味で鈍感になると思われる。商いが一段と厚みを増すことで、全体としては底堅い動きが続くと予想する。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
