◆ドル円、米金利見通しに対する不透明感高まる
◆ドル円、米債入札を受けた米長期金利の動向に警戒
◆ユーロドル、ECBの早期利下げ観測から引き続き上値重い
予想レンジ
ドル円 144.00-149.00円
ユーロドル 1.0550-1.1000ドル
2月5日週の展望
ドル円は、米金利の先行きに対する不透明感が高まるなか、米長期金利の動向をにらみながらの神経質な展開が想定される。
先月30-31日に行われた米連邦公開市場委員会（FOMC）の声明では、金融引き締めの終了を宣言した一方で、「インフレが持続的に2％に向かっているとの確信が深まるまで、利下げは適切ではない」との文言を追加。市場の過度な利下げ観測をけん制する形となった。また、パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長も定例記者会見で「適切であれば金利を長期間維持する用意がある」「3月利下げの可能性が高いとは考えていない」と発言した。ただ、3月会合における市場の利下げ確率はまだ4割程度と十分に低下しておらず、金利見通しは不透明な状況だ。今後のインフレデータを含めた米経済指標や米当局者の発言を見極めることになりそうだ。
来週の米経済指標は、週明け5日に予定されている1月ISM非製造業景況指数に注目が集まる程度となっている。ただ、警戒されるのは入札の結果だろう。6日に3年債、7日に10年債、8日に30年債の入札が予定されているが、足もとで米10年債利回りが昨年12月以来の低水準まで低下しているなかで、入札結果に対して金利が敏感に反応する可能性は高い。
ユーロドルは欧州中央銀行（ECB）の早期利下げ観測が高まるなか、上値の重い動きが想定される。現時点で市場は4月の利下げを9割程度織り込んでいるほか、年内に計6回の利下げを予想している。1日に明らかになった1月ユーロ圏消費者物価指数（HICP）は前年比2.8％と前月の2.9％から鈍化しており、利下げに向けた環境が整いつつある。金融政策の変化に特に敏感な独2年債利回りが1月初旬以来の水準まで再び低下していることも市場の早期利下げ期待を示している。
経済イベントとしては、5日に欧州各国の1月サービス部門購買担当者景気指数（PMI）改定値、6日に12月独製造業新規受注や12月ユーロ圏小売売上高、7日に12月独鉱工業生産など経済状況を占う上で重要な指標が予定されている。
1月29日週の回顧
ドル円は、米長期金利の低下を背景に週明けから上値の重い動きとなった。1月ADP全米雇用報告など経済指標の弱い結果が相次いだうえ、月末のロンドンフィキシングにかけた売りも重なって146.01円まで下落した。FRB議長が3月利下げを否定すると147円台半ばまで反発したが戻りは鈍く、米長期金利が一段と低下すると145.90円まで再び下落した。その後は一時146円台半ばまで買戻されている。
ユーロドルは米長期金利の低下に伴って週半ばに1.0887ドルまで上昇したがFOMC後は失速し、一時1.0780ドルと昨年12月13日以来の安値を付けた。一方、米金利低下を支えに再び1.08ドル台後半まで持ち直すなど方向感がなかった。（了）
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
