13日の日経平均は反落。終値は69円安の32706円。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり708/値下がり1069。三菱ＵＦＪが商いを伴って3％を超える上昇。原油高を受けて富士石油や出光興産など石油卸株に資金が向かった。川崎汽船など海運株が全般堅調。決算が好感された神戸物産や学情が買いを集めた。直近の下げがきつかった中古車販売のネクステージが、売り先行から切り返して5.4％高。全市場の売買代金ランキングでトップ10入りするなど商いが盛り上がった。
一方、前日に航空機エンジンの材料で急落したＩＨＩが当件に関するリリースを公表して3％安。東京精密、ディスコ、アドバンテストなど半導体株が弱く、ニデック、太陽誘電、村田製作所などハイテク株も売られるものが多かった。大成建設や清水建設などゼネコン株が全般軟調。決算が市場の期待に届かなかったラクスルや、立会外分売を発表した扶桑薬品が急落した。下方修正を発表した三井ハイテックは売りが殺到してストップ安となった。
日経平均は反落。不安定な値動きとなり、物色の方向性もはっきりしなかった。ただ、終値（69円安、32706円）だけをみれば12日の米国株は下げており、意外感のない反応であったと言える。プラスの場面があったことでアグレッシブな買いも入ったが、楽観に傾きかけたところでは水が差された。
本日、米国では8月の消費者物価指数（CPI）が発表される。これが米国の長期金利低下を促すかどうかが大きな注目点となる。金利が低下すれば米国株、特にグロース株に好影響が及ぶであろうし、9月FOMCでの利上げなしを織り込んでグローバル市場がリスクオンとなる展開も期待できる。逆にCPIを受けて米国の長期金利が大きく上昇した場合には、世界的な金融引き締めに対する警戒が再燃してリスクオフとなる展開も想定される。14日は欧州でＥＣＢ理事会が開催され、米国では8月の生産者物価指数（PPI）が発表されることから、後者のシナリオでは不安がより増幅しやすい。今回の米CPIがインフレ長期化に対する警戒を和らげる材料になることを期待したい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
