◆ドル円、8月CPIなど米重要指標に一喜一憂
◆FOMCを翌週に控えて様子見ムードが広がる可能性も
◆ユーロドル、ECB理事会およびラガルド総裁の会見内容に注目
予想レンジ
ドル円 145.00-149.00円
ユーロドル 1.0400-1.0900ドル
9月11日週の展望
ドル円は、米経済指標に一喜一憂しながらも米連邦公開市場委員会（FOMC）を翌週に控えて神経質な展開になりそうだ。
来週は13日に 8月消費者物価指数（CPI）、14日に8月卸売物価指数（PPI）や8月小売売上高、15日には9月NY連銀製造業景気指数や9月米ミシガン大消費者態度指数速報値が予定されているなど、週半ばから後半にかけて米重要指標が発表される。ドル円はこれら指標に振らされる展開となりそうだが、19-20日にFOMCを控えて明確な方向感が出るとは想定しづらい。また、今回のFOMCでは政策の現状維持がほぼ織り込まれており、指標云々で利上げ確率が高まる可能性は低いことも値動きを抑制させる要因となりそうだ。なお、週末の9日からブラックアウト期間に入るため、米当局者からの金融政策に関する発言は期待できないが、FEDウォッチャーであるWSJ紙のニック・ティミラオス記者の発言などには注意したいところだ。
また、ドル円は昨年11月以来の円安・ドル高水準とあって、やはり意識されるのが政府・日銀による円買い介入になる。神田財務官は6日に「急激な為替変動が続いた場合はあらゆる選択肢を排除しない」とこれまでよりも強めの発言をしたが、為替相場への影響は限定的だったことを考慮すると、市場参加者の間での介入警戒感はまだそれほど高まっていないことが窺える。
ユーロドルは、14日の欧州中央銀行（ECB）理事会次第となるが、現時点では利上げの可能性を残しつつ、据え置きを予想する声の方が多い。足もとの欧州経済指標が弱く、景気先行き懸念が高まるなかで、たとえ利上げを決定したとしても、定例記者会見でラガルドECB総裁から弱気な見解が示されればユーロ売りが一気に進むことも想定される。チャートを見ると、3カ月ぶりの安値水準であるうえ、200日移動平均線を明確に下抜けていることから、テクニカル面からも下落リスクが高まっており、仕掛け的な売りには気を付けたい。
9月4日週の回顧
ドル円は、5日にゴトー日に絡んだ買いが観測されたほか、海外時間に入ると米長期金利の上昇を受けて3連休明けのNY勢が買いで参入。メスター米クリーブランド連銀総裁が「政策金利をやや引き上げる必要があるかもしれない」と発言したことも買いを促した。その後も底堅さ保ちながら7日の東京市場では一時147.87円と年初来高値を更新した。一方、節目の148円を前に上値を抑えられると147円台前半まで伸び悩んでいる。
ユーロドルは8月ユーロ圏サービス部門購買担当者景気指数（PMI）改定値が弱い内容だったうえ、米金利の上昇も重しとなった。その後の反発力も弱く、一時1.0686ドルと6月7日以来の安値を付けた。（了）
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
