18日のロンドン外国為替市場ではユーロやポンドは、中東情勢の緊迫化に伴うインフレ懸念から世界的な債券売り（金利上昇）が強まるなか、不安定な展開となりそうだ。トランプ米大統領がイランへの再攻撃を示唆したことで、週明けの原油先物は買いが先行。為替市場では「有事のドル買い」の地合いが継続している。
市場が期待していたイラン停戦合意へのシナリオは遅れており、地政学リスクが再燃している。トランプ氏がイランに対して「再攻撃へ時計は進む」と警告したことに加え、アラブ首長国連邦（UAE）の原子力発電所がドローン攻撃を受けて火災が発生。ホルムズ海峡の再開に向けた合意の遠さが改めて浮き彫りとなった。先週の米中首脳会談でも事態打開の進展が見られなかったことから、WTI原油先物は100ドルをしっかりと上回って上値を試す動きだ。
欧州側では、インフレ高止まりへの対抗措置として来月の追加利上げ観測が底流にある。そういった中、本日はエルダーソン欧州中央銀行（ECB）専務理事や、英中銀金融政策委員会（MPC）のグリーン、マン両委員らが講演予定。タカ派的な発言が出れば、欧州金利の上昇を通じてユーロやポンドの下値を支える可能性はある。しかし、足もとの世界的な債券急落に伴う金融市場の動揺そのものがリスク回避的なドル買いを誘発しやすいため、金利先高観による通貨買いの効果は相殺されかねない。
本日からパリで開幕する主要7カ国（G7）財務相・中央銀行総裁会議では、この世界的な債券安も議題に上るだろう。急激な金利上昇に対して各国当局がどのような認識を示すのか、市場の関心が高まっている。
またポンドについては、英政局の動向も依然として重要な材料。与党・労働党内でスターマー英首相への退陣圧力は高まったままだが、一定数の支持層がいるのも確かだ。党内意見の対立が長期化するようだと、労働党の弱体化が一層鮮明となり、財政規律後退への警戒感も高まるだろう。そうなれば、ポンドの上値を抑える重石となる。
想定レンジ上限
・ユーロドル、日足一目均衡表・雲の上限1.1693ドル
・ポンドドル、15日高値1.3409ドル
想定レンジ下限
・ユーロドル、4月7日安値1.1524ドル
・ポンドドル、4月7日安値1.3212ドル
(小針)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
