30日の日経平均は大幅続落。終値は632円安の59284円。休場の間に原油価格や米国の長期金利が大きく上昇。ダウ平均は28日、29日と連日で下落し、為替市場では円安・ドル高が急速に進むなど懸念材料が多くあった中、400円超下げて始まった。幅広い銘柄が売られる中で、前引けは600円を超える下落。後場には一時下げ幅を900円超に広げて59000円の節目を割り込んだ。ただ、59000円より下で推移する時間は短く、4桁安は回避。600円を超える下落となったものの、後場の高値圏で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で9兆9700億円。業種別では石油・石炭、食料品、金属製品などが上昇した一方、陸運、電気・ガス、建設などが下落した。今期の大幅増益計画や自己株取得・消却などが好感された村田製作所が後場急伸。半面、今期の2桁減益見通しが嫌気された東海旅客鉄道（ＪＲ東海）が急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり347/値下がり1195。ＴＤＫが決算を受けて急伸。ほか決算では、電気工事を手がけるトーエネックや北陸電気工事の動きの良さが目立った。米国でメモリ関連株が強く買われた流れを受けてキオクシアＨＤが逆行高。ジャパンディスプレイがリリースを材料に一時ストップ高となるなど人気化した。
一方、ソフトウェア大手の富士通とＮＥＣが決算を受けてそろって急落。北陸電力、四国電力、北海道ガスなど、電力・ガス株に決算を受けて派手に下げる銘柄が多かった。今期が減益見通しとなったオリエンタルランドが10.1％安。日米で長期金利が上昇したが、三菱ＵＦＪや三井住友など銀行株はこれを好感することなく大きめの下落となった。
日経平均は連日の大幅安。原油価格が大きく上昇してしまうと企業の見通しに対する信頼度も低下するため、日本株は手がけづらくなる。600円を超える下落が2日続いただけに、あすは反発に期待したいが、東京市場は5連休前。原油やドル円の値動きが荒くなる中、リスク回避目的の売りは出やすくなるとみておいた方が良い。きょうの下げ（終値：59284円）で5日線（59719円、30日時点）を明確に割り込んでおり、チャートの形状も悪化した。あすの寄り前には4月の東京都区部消費者物価指数（CPI）が発表される。足元で日本の長期金利が上昇しているだけに、物価指標が強かった場合には株売りの材料となる可能性がある点には一定の注意を払っておきたい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
