24日の日経平均は3日ぶり反発。終値は736円高の52252円。米国時間にNY原油価格が急落したことで日本株には見直し買いが入った。ただ、時間外で原油が再び上昇したことに反応し、株価も上げ幅を縮める値動きとなった。上値が重く3日連続で陰線を形成したものの、終盤に強含んだことで52000円台を回復した。
プライム市場の売買代金は概算で6兆7500億円。騰落銘柄数は値上がり1511/値下がり60と値上がりが優勢だった。業種別ではその他製品のみが下落。保険業、非鉄金属、石油・石炭製品などが値上がり上位となった。
売買代金上位の強弱はまちまち。キオクシアＨＤやアドバンテストなど半導体関連中心に主力株の大半は買い一巡後に失速する動きとなった。フジクラやＪＸ金属は5％を超える上昇となったほか、三菱商事、三井物産などの資源株の一角は相対的に強含んだ。一方、三菱重工など防衛3社がマイナスで終え、任天堂はスイッチ2の生産台数削減が報じられ、後場は売り気配で下げ幅を拡大した。値上がり率上位では、ジェイ・エス・ビーのストップ高を筆頭に、株式の非公開化を公表した日本板硝子がストップ高。米バークシャー系との戦略的提携を発表した東京海上ＨＤや、深センプロジェクトのシンジケートローン組成に向け協議開始と発表した宮越ＨＤなどもストップ高まで買われた。一方、値下がり率上位では、東洋エンジニアリングが大幅続落となったほか、アイネスは業績の下方修正や減配が引き続き悪材料視された。
あすも材料難の中、中東情勢やトランプ発言に左右される展開が続く公算が大きい。為替、原油相場、米国株、金利などさまざまな変動要素が同時に大きく動く構図が続いており、引き続き気の抜けない状況にある。
一方、自律反発の域を脱しえないが、24日のTOPIXは陽線で終えた。TOPIXは史上最高値をつけた2月27日から直近3月23日安値まで11％下落しており、TOPIXをベンチマークとする大口投資家によるリバランスに伴う下値買いが入る可能性がある。また、権利付き27日の後場から権利落ち日の30日にかけては公的年金など大口投資家による配当再投資に伴うTOPIX先物への買いが入ることもあり、月末・年度末における需給要因を通じて相場の下支えに対する期待値が高まりやすいタイミングでもある。
ただ、週明けの米主要3指数は反発したが、底入れを感じさせる上昇ではなく、引け味も決して良いとはいえない。中東情勢の緩和がプラス材料になる場合でも、米ハイテク株への売りなどが続く場合は日本株にも悪影響となる。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
