23日の日経平均は大幅続落。終値は1857円安の51515円。米国株安や中東情勢の混迷を受け、3連休明けは900円を超える下落で始まった。売り気配で始まった主力株が寄り付いてくると下げ幅を広げ、朝方に一時2600円を超える下落となる場面があった。その後は下げ幅を縮めたものの、押し目買いによる戻りは限定的。後半はほとんど動きがない状態が続き、1月9日以来の51000円台で終えた。
プライム市場の売買代金は概算で7兆8000億円。騰落銘柄数は値上がり66/値下がり1515と値下がりが優勢だった。業種別では全業種が下落し、海運業、非鉄金属、不動産業、機械などが値下がり上位となった。
売買代金上位では、アドバンテストや三菱重工業など中心にAI、半導体、防衛、銀行など業種やテーマにかかわらず、主力大型株は全面安の展開となった。直近で物色の中心だった非鉄株や海運株などが相対的に大きく下げた。
値下がり率上位では、東洋エンジやＪＸ金属、東邦チタニウム、三菱マテリエルなどが手仕舞い売りで大きく下げたほか、ルネサスエレクが直近安値を更新。脊髄性筋萎縮症治療薬の臨床開発の中止を発表した中外製薬なども大幅安となり、昨年11月前半の水準まで切り下げた。一方、値上がり率上位では、オアシスマネジメントによる株式大量保有がわかったＫＡＤＯＫＡＷＡが急騰。外資系証券が投資判断を引き上げたＰＨＣホールディングスが急反発となった。目標株価が引き上げられたメイコーが高値圏で大幅反発となったほか、ギフトＨＤは直近急騰後の高値圏で堅調に推移した。
中東情勢やトランプ発言に翻弄される状況が続いている。注目された日米首脳会談の内容をポジティブに捉える余裕はなく、週明けはリスク回避の姿勢が一段と強まる展開となった。原油相場の乱高下も不安定な要素となるが、特にここからは下げ止まらない米国株の動向に留意が必要である。米長期金利が低下する場面では自律反発による反応が予想されるが、中東情勢だけではなくプライベートクレジットへの警戒も重荷となる。米主要3指数は目先の下降相場に入っており、よほど強い反転上昇がなければ投資家心理の改善にもつながりにくい。そういった意味では、米半導体株指数（SOX指数）が相対的に底堅く推移しており、半導体株上昇に寄与するポジティブな材料などがあれば目先の特効薬となり、相場全体の支えになることが予想される。
一方、国内では年度末に近づいており、権利付き最終日の27日の後場から権利落ち日30日前場にかけては大口投資家による配当再投資に伴うTOPIX先物への買いが入る見通し。外部環境の多少の安定が条件ではあるものの、週前半に売りが一巡すれば大幅反発のきっかけになることも考えられる。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
