4日の日経平均は大幅に3日続落。終値は2033円安の54245円。欧米株安を受けて寄り付きから800円を超える下落となり、節目の56000円を大きく下回った。すぐに下げ幅を4桁に広げると、55000円の節目もあっさり割り込み、前引けでは54000円に接近。幅広い銘柄が売られる中で主力大型株が軒並み大幅安となり、センチメントが悪化した。後場に入ると54000円を割り込み、53600円台に突入。下げ幅を2600円超に広げたところでようやく売りが一巡し、そこからやや戻した後は54000円近辺でのもみ合いが長く続いた。
東証プライムの売買代金は概算で10兆5700億円と、振れ幅が大きくなる中で商いは膨らんだ。業種別では全33業種が下落。その他製品、小売、サービスなどが小幅な下げにとどまった一方、石油・石炭、非鉄金属、卸売などが厳しい下げとなった。第三者委員会の調査報告書を公表したニデックが急伸。売り気配スタートとなったものの、悪材料出尽くし期待から寄った後には強い買いが入った。半面、非鉄金属セクターの銘柄が叩き売られており、足元で強い動きが続いていたＪＸ金属が商いを伴って急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり124/値下がり1449。新業態の店舗に関するリリースが好感されたパンパシＨＤが大幅高。任天堂、サンリオ、ＯＬＣ、東宝など、キャラクター・コンテンツに強みを持つ銘柄に強い動きが見られた。米国でソフトウェア関連に資金が向かったことから、フリーやマネーフォワードが地合いの悪い中でも買いを集めた。
一方、ソフトバンクＧが7％を超える下落。アドバンテスト、東京エレクトロン、ディスコなど半導体株の下げが大きかった。中東の地政学リスクが意識される中でも、ＩＮＰＥＸなど原油関連やＩＨＩなど防衛関連が大幅安。弱さが目立った非鉄金属セクターでは、住友鉱山、東邦亜鉛、大阪チタニウムなどが2桁の下落率となった。臨床試験の中止を発表した協和キリンは、売りが殺到してストップ安比例配分となった。
日経平均は3日続落。3営業日で4604円下落した。2月は月間で5527円上昇したが、上げ分の大半を消失している。1月末の終値は53322円で、きょうの安値は53618円。2月の上げ分を全消ししてしまうと売りが止まらなくなるリスクも高まるだけに、あすは踏ん張りどころだ。
テクニカル面では、25日線（55945円、4日時点、以下同じ）は明確に割り込んだものの、13週線（53507円）に接近したところでは切り返した。物色面では、日経平均が連日で4桁の下落となる中、任天堂やソフトウェア関連には買いが入った。2月まで弱かった銘柄が全面安の環境で売られていないのは、期待の持てる動き。大きな下げが続いて投資家心理は悪化しているが、値ごろ感は醸成されている。世界的な株安になってきたことで、各国の政府や中央銀行から何らかのケアが出てくる可能性もある。下げ止まるならこの辺りだと思われるだけに、13週線をサポートに反転の動きが見られるかに注目したい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
