10日の日経平均は大幅に3日続伸。終値は1286円高の57650円。米国株高を好感して500円超上昇して始まると、しばらく上値を伸ばす流れが続いた。ソフトバンクグループを筆頭に、主力大型株が上昇をけん引した。4桁高となったところで買いに勢いがつき、10時台半ばには上げ幅を1500円超に広げた。58000円に接近したところで買いが一巡すると、その後は上値が重くなった。後場に入ると翌日に休場を控える中で、様子見姿勢が強まった。それでも大きく失速することはなく、4桁の上昇で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で9兆6700億円。業種別では非鉄金属、その他金融、不動産などが上昇した一方、空運、食料品、水産・農林などが下落した。通期の経常利益見通しを引き上げたマツダが後場急騰。半面、今期の減益見通しを提示した日清紡ホールディングスが後場に入って急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1313/値下がり247。米ハイテク株の上昇を追い風にソフトバンクＧが10.7％高。電線株が強く、古河電工が連日のストップ高となった。決算を材料にメルカリや三菱地所が急騰。自己株取得の発表が好感されたＮＥＣが急伸した。政策期待から三菱重工、川崎重工、ＩＨＩの防衛大手3社が商いを伴って買いを集めた。
一方、キオクシアやレーザーテックが逆行安。日立、トヨタ、サンリオなどが軟調となった。ＪＡＬ、ＡＮＡの空運大手2社がそろって下落。決算を受けて住友大阪セメントや共立メンテナンスが大幅安となった。3Q累計の営業減益が嫌気されたデクセリアルズが19.6％安と急落した。
日経平均は連日の4桁上昇。衆議院選挙の結果を受けて政策期待が高まる中、リスク選好ムードの強い地合いとなった。東京市場はあす11日は休場。米国では11日に1月の雇用統計が発表予定で、結果発表後のドル円には大きな動きが出てくるかもしれない。とはいえ、日経平均は為替が円高に振れている中で9日、10日と大きく上昇している。一段と円高が進んでもある程度は耐性を示し、円安になれば素直に外需買いで反応するだろう。日本株は休場明けも良好な地合いが継続する可能性が高い。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
