26日の日経平均は3日ぶり大幅反落。終値は961円安の52885円。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり156/値下がり1421。売買代金上位では、古河電工やＩＨＩが地合いの悪い中で大幅高。キオクシアやアドバンテストなど半導体株の一角がプラスで終えた。株主優待の導入が好感されたＩＤＯＭが急騰。神戸物産やニトリＨＤなど、円高の恩恵が大きいとみられている銘柄に資金が向かった。
一方、トヨタ、ホンダ、日産自動車など自動車株が円高進行を受けて大幅安。米国で金融株が弱かったことから、三菱ＵＦＪ、みずほＦＧ、東京海上、ＳＯＭＰＯなど金融大手が強めに売られた。三井物産、丸紅、住友商事など、商社株が軒並み安。証券会社が投資判断を引き下げた富士通が7％を超える下落となった。
日経平均は円高を嫌気して終日軟調。「レートチェック」が実施されたとの報道が警戒材料となったが、これが為替介入の前段階で行われるものだけに、円高が一服することへの期待が高まらなかった。内需を積極的に買う動きが見られれば円高のマイナス影響も緩和できたが、きょうは多くの銘柄が下落している。しばらくは介入に対する警戒が強い状況が続くだろう。実際に介入が実施されるようなら、短期的には150円を割り込むレベルまで円高が進んでも不思議はない。きょうの日経平均の終値は52885円。1月21日につけた直近安値の52194円や、25日線（51851円、26日時点）を下回ることなく推移できるかがあす以降の焦点となる。
(山下)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
