20日の日経平均は大幅に4日続落。終値は592円安の52991円。米国は休場で手がかり難ではあったが、寄り付きから200円を超える下落。安く始まった後も下げ幅を広げ、節目の53000円をあっさり割り込んだ。700円超下げて52800円台に入ったところでは下値が拾われた。一方、そこから戻しても、53000円より上は重かった。半導体株の多くが弱く、主力大型株の手がけづらさが意識される中、後場もマイナス圏でさえない動きが継続。終値で53000円を下回った。
東証プライムの売買代金は概算で5兆9100億円。業種別では水産・農林、小売、食料品などが上昇した一方、サービス、証券・商品先物、輸送用機器などが下落した。京都に関西初のインバウンド特化型「ドン・キホーテ」をオープンさせると発表したパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスが大幅上昇。半面、直近でレアアース関連として人気化していた東洋エンジニアリングがストップ安まで売り込まれた。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり414/値下がり1145。古河電工がAI関連の多くが嫌われる中でも4％を超える上昇。消費減税期待からイオン、神戸物産、ライフコーポなど食品スーパー関連への買いが続いた。首相会見からペロブスカイト太陽電池の注目度が高まり、関連として伊勢化学工業が急伸。全般的に物色は保守的に傾いており、ＪＲ東日本やＪＲ西日本など鉄道株の動きが良かった。
一方、半導体株が弱く、アドバンテスト、東京エレクトロン、レーザーテック、ディスコが2～3％台の下落。ソフトバンクグループが3％を超える下落となった。証券会社が投資判断を引き下げた富士電機や明電舎が大幅安。一部メディアの報道を材料に東レが売りに押された。
日経平均は4日続落。4営業日とも3桁の下落でこの間に1350円近く下げており、楽観ムードが急速に冷え込んだ。首相から衆院解散が正式に発表されたことから、この先は支持率などのニュースにも神経質となるだろう。先週までの貯金が大きく上昇トレンドは崩れていないが、短期的には25日線（51344円、20日時点）辺りまでの調整はあり得る。ソフトバンクグループがきょうまで5日続落しており、きのう4000円を割り込んだところから一段安となった。昨年11月や12月の下げ局面では4000円（分割を考慮）より下では買いが入っていただけに、気がかりな動き。指数への影響も大きい銘柄だけに、この銘柄が下げ止まるかどうかが日本株反転のカギを握りそうだ。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
