2日の日経平均は続落。終値は223円安の39762円。1日の米国株は3指数がまちまちとなったが、朝方にトランプ大統領が日本に対する関税引き上げを示唆したことが伝わったことから、300円超下げて始まった。開始直後には下げ幅を500円超に拡大。ただ、節目の39500円を割り込んだところで売りが一巡した。
半導体株を中心に主力のグロース株が売られる一方、内需株には買いが入るという構図。前場では早いうちに下げ渋ったものの、戻りは鈍かった。しかし、後場に入ると大型グロース株にも持ち直すものが散見される中、下げ幅を縮小。2桁安となって前日終値に接近したところでは売り直されたものの、寄り付き（39631円）は上回って終え、ローソク足では陽線を形成した。プライムでは値上がり銘柄が多く、TOPIXは後場にプラス圏に浮上する場面もあった。一方、新興銘柄は弱く、グロース250指数は2％を超える下落となった。
東証プライムの売買代金は概算で4兆8400億円。業種別では不動産、空運、パルプ・紙などが上昇した一方、その他製品、機械、非鉄金属などが下落した。グループの経営ビジョンを発表したＪＲ東日本が大幅上昇。半面、「すき家」の6月度月次が失望を誘ったゼンショーホールディングスが大幅に下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり834/値下がり728。前日大きく下げたファーストリテイリングが、きょうは主力株が弱い中で堅調に推移した。トランプ関税リスクが意識される中でもトヨタやホンダなど自動車株が上昇。フジＨＤやダイキンなどに強い動きが見られた。証券会社のリポートを手がかりにフューチャーやタマホームが大幅高。「TikTok Shop」支援サービスに関するリリースが好感されたいつもがストップ高となった。
一方、投資家人気の高いグロース系の銘柄が弱く、アドバンテストやディスコなど半導体株の多くが大幅安。任天堂、コナミＧ、バンナムＨＤなどゲーム株の弱さも目立った。三菱重工、川崎重工、ＩＨＩの防衛大手3社がそろって大幅安。特別調査委員会の設置を発表したＡＣＳＬがストップ安となった。
日経平均は下落したものの、買い意欲の強さが感じられる1日となった。安値は39444円までで、39500円を割り込んだところではすぐに切り返した。トランプ大統領の発言には引き続き注意が必要だが、関税が引き上げられるかもしれないといった話が出てきて大崩れしなかったことは、下値不安を和らげる。バッドシナリオを一応織り込んだとも言えるだけに、早期の4万円台回復にも期待が持てる。
今週は木曜に米6月雇用統計が発表される変則スケジュール。東京市場では金曜に結果を消化することになるため、あすは様子見姿勢が強まるとみる。本日の米国市場でナスダックが強ければきょう弱かったグロース株が見直され、ナスダックが弱ければきょう同様に内需優位となるだろう。指数に関しては、節目の39500円やきょうの安値39444円を下回ることなく推移できるかに注目しておきたい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
