動画で見通しを解説
動画配信期間
2025/3/27～
S&P500：最新の見通し
主な発表内容
- トランプ大統領が4月2日に自動車関税を発動すると発言
- 対象は米国産以外の全ての自動車
- 関税率は25%
市場への影響
- 日本の自動車メーカーの株価が下落
- 米国の自動車メーカーの株価も下落
- SP500はそれほど大きな下落ではなく、5700付近でサポートされている
- 当面は5700～5800のレンジ内での推移が予想される
トランプ大統領の狙い
- 米国内の自動車セクターの成長促進
- 各自動車メーカーの生産拠点を米国内に移転させること
関税の範囲と懸念点
- 完成車だけでなく部品（エンジン、トランスミッション、電子部品など）も対象
- 自動車メーカーは通常、低コスト国で部品を製造し輸入している
- 関税によって部品輸入が高コストになれば、米国内での部品製造に切り替える可能性
- 結果として海外車も米国製車も価格上昇の可能性あり
- 消費者の購買力低下による景気悪化の懸念
- 各国の報復措置による貿易戦争への発展リスク
今後の見通し
- 4月2日までまだ時間があるため状況変化の可能性もある
- トランプ大統領の今後の発言に注目する必要あり
- 株式市場は5700-5800のレンジで推移し、どちらかをブレイクすると方向性が出る可能性
結論
トランプ大統領の自動車関税発動は、輸入車だけでなく米国製車の価格上昇にもつながる可能性があり、消費者への負担増により景気悪化を招くリスクがある。また、各国の報復措置や貿易戦争への発展も懸念される。現時点では市場は大きく崩れていないが、今後の発言や動向に注意が必要である。
S&P500 チャート分析①（日足）
S&P500 チャート分析②（4時間足）
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外為どっとコム総合研究所 調査部 研究員宇栄原 宗平（うえはら・しゅうへい）
国際テクニカルアナリスト連盟 認定テクニカルアナリスト(CFTe) 2015年から金融業界に参入し、顧客サポートなどに従事。また金融セミナーの講師としても活躍する。2022年2月（株）外為どっとコム総合研究所へ入社。これまでの経験や知識を活かしながら、FX個人投資家へ精力的な情報発信を行っている。経済番組専門放送局「ストックボイス」や、ニッポン放送『辛坊治郎 ズーム そこまで言うか！』でのレギュラー解説ほか出演多数。マネー誌『ダイヤモンドZAi(ザイ)』にてドル円・ユーロ円見通しを連載中。
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