本日のニューヨーク市場でのドル円は、中長期の移動平均線がいずれも下向きとなるなど上値の重いなか、米経済イベントを確認する展開か。
経済指標は、MBA住宅ローン申請指数や1月米新築住宅販売件数など住宅関連などが予定されている。通常であれば材料視されにくいかもしれないが、米景気不安が台頭しているため、予想や前回を下回る結果となった場合はドル売り材料される可能性はある。
金融当局者の講演予定は、NY時間午前にバーキン米リッチモンド連銀総裁が、午後にボスティック米アトランタ連銀総裁の2人。市場ではタカ派的と見られている両者だが、共に今年の米連邦公開市場委員会（FOMC）投票権はない。直近でバーキン総裁は「インフレが目標に戻るという確信が得られるまで、金融政策は緩やかな引き締め状態を維持すべき」などと発言。ボスティック総裁は、「不確実性は大きいものの、今年2回の利下げを予想」とハト派的な見解も述べている。足もとの金融情勢についてコメントがあれば材料視されるかもしれない。
そのほか引き続き、トランプ政権の関税を始めとした政策や、ウクライナ和平の進展状況には引き続き気を付けたいところである。なお、NY株式市場の引け後になるが、米半導体大手エヌビディアの決算が発表予定。結果次第では、リスクセンチメントの強弱に影響する恐れがある。流動性が薄くなる時間帯でもあり、念のため注意したい。
ドル円の日足チャートを見ると、21日移動平均線が200日線を下抜いてデッドクロスが出現。上値の重いムードの中では、株安や米長期金利の低下などを手がかりに下値を試しやすいと見る。ただ前週末以降148円台での底堅さを考慮すると、株高や金利上昇などがきっかけとなって買い戻しを誘う展開にも備えておきたいところ。
他方、NY時間午後にディングラ英中銀金融政策委員会（MPC）委員が講演予定。市場予想通り政策金利が0.25％引き下げられた今月6日の英中銀（イングランド銀行・BOE）MPCでは、同委員は0.50％の大幅利下げを主張していた。24日にも「英国の消費は欧州の中で異常に弱い」「緩やかな金利引き下げのペースの定義が委員によって異なる」などと発言している。2日でスタンスが変わるとは思えないが、発言が伝われば念のため確認しておきたい。
想定レンジ上限
・ドル円、本日高値149.63円を超えると昨日高値150.30円
・ポンドドル、200日移動平均線1.2787ドル
想定レンジ下限
・ドル円、昨日安値148.57円を割り込むと心理的節目148.00円
・ポンドドル、5日高値1.2550ドル
(川畑)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
