18日の日経平均は大幅反発。終値は1032円高の39740円。15日の米国株は長期金利の上昇を嫌気して、3指数がそろって下落。しかし、これを受けても寄り付きから200円を超える上昇となった。週末に日銀が3月会合でマイナス金利を解除するとの観測報道が多く出てきたが、これが先行き不透明感の払しょくにつながった。観測報道が円買いにつながらず、むしろドル円が円安に振れたことも安心材料となった。
高く始まった後も上げ幅を拡大。節目の39000円や39500円を上回り、前引けでは800円を超える上昇となった。自動車株や半導体株など主力大型株が先導役となり、幅広い銘柄が上昇。売り手不在の様相が強まった。後場は前場に比べると値動きは落ち着いたものの、失速はなく、しばらく高値圏でもみ合った。終盤にかけてはさらに上を試す流れとなり、上げ幅を1000円超に拡大。引け間際にきょうの高値をつけ、4桁の上昇で終了した。
東証プライムの売買代金は概算で4兆6000億円。業種別では不動産、機械、証券・商品先物などが大幅上昇。下落は電気・ガスと石油・石炭の2業種のみで、鉱業が相対的に見劣りする上昇となった。株主還元強化に関するリリースが好感された丸三証券が急騰。反面、下方修正を発表したフロンティアインターナショナルが、一時ストップ安となるなど急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1267/値下がり339。ファーストリテイリングが4％を超える上昇で上場来高値を更新。レーザーテック、ディスコ、ソシオネクストなど半導体株の多くが急伸した。円安を好感して日産自、マツダ、三菱自など自動車株が大幅上昇。上方修正を発表したＨＩＳが値を飛ばし、エアトリやハナツアーなど旅行関連が賑わった。増し担保金徴収措置の解除を手がかりにさくらネットが買いを集めてストップ高となった。
一方、前の週に人気化した東電ＨＤが売りに押されて14.2％安。NY原油の下落を受けて、ＩＮＰＥＸ、富士石油、コスモエネルギーなどが軟調となった。年間では増配を見込むものの、前期末の実績を下回る期末配当金見通しを提示した水戸証券が大幅下落。決算を受けて丹青社が急落した。
日経平均は大幅高。15日の米国株は下落しており、プラススタート自体に意外感もあった中、場中も上げ幅を広げて4桁の上昇。寄り付き直後に安値、引け間際に高値をつけて、ローソク足では実体の長い陽線を形成した。金融株が大幅高となっているわけではないだけに、マイナス金利解除自体が好感されたというよりは、3月会合で日銀が動くか動かないかがクリアになったことで、直近の下げに対する買い戻しが入ったという印象が強い。それでも、ここまでの値幅が出てくれば下値不安は大きく後退する。
日銀会合の結果はあす19日に発表されるが、政策変更に関しては完全に織り込みが進んだ。引け後には植田総裁の会見が控えており、水曜20日は休場で、米国では19～20日の日程でFOMCが開催される。先んじて大きく上昇した分、発表直後の反応は売りとなるかもしれない。ただ、仮に500円安となってもきょうの上げ幅の半分程度で、かなりの貯金を作った。きょうの終値は39740円。日銀結果を無難に消化できるようなら、あっさり40000円台を回復しても不思議はない。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
