23日のニューヨーク外国為替市場でドル円は、米10年債利回りが4.24％台まで低下したことで、欧州市場の高値150.77円から150.30円まで反落した。ユーロドルは欧州中央銀行（ECB）が利下げに慎重な姿勢を保っているとの見方から1.0840ドルまで強含んだものの、米連邦準備理事会（FRB）による早期利下げ観測が後退していることで1.0812ドルまで反落した。ユーロ円は163.21円から162.69円まで下落した。
本日の東京外国為替市場のドル円は、日経平均株価の続伸期待から底堅い展開が予想されるものの、米10年債利回りの低下や本邦通貨当局によるドル売り・円買い介入への警戒感から上値は限定的か。
ドル円は中期的な「ダブル・トップ（151.95円・151.91円）」から、151円台を窺う展開となっており、「トリプル・トップ」を形成する可能性が高まりつつある。
2022年10月の高値151.95円では、本邦通貨当局によるドル売り・円買い介入で127円台まで反落、2023年11月13日の高値151.91円では、植田日銀総裁の「チャレンジング」発言で140円台まで反落している。そして、同日の米10年債利回りは4.696％まで上昇していたが、先週末金曜日は4.349％までで、151円台に乗せていくには、エネルギー不足となっており、しかも151.00円のオプションバリアの防戦売りも立ちはだかっている。
神田財務官はかつて、ドル売り・円買い介入の条件として、投機的な円売りやボラティリティーの上昇を挙げていた。
投機筋の円売りポジションを示唆するIMM通貨先物の非商業（投機）部門取組の円売り持ち高は120778枚（※2月20日時点）となっており、2022年10月21日の高値151.95円の頃の円売り持ち高124919枚（※10月18日時点）に迫っている。
一方で、ボラティリティーに関しては、ボリンジャー・バンド+2σが151.70円台に位置していることで、過熱感は窺えない状況となっている。
ドル円が150円台に乗せた14日の神田財務官の発言「必要があれば適切に対応する」は介入を警告したものだったが、介入が実施される可能性がある発言「あらゆる措置」「断固たる措置」はまだ聞かれない。
今後は151円台に乗せた場合の警告文言の変化を警戒しながら、本邦通貨当局の防衛ラインを見極めていくことになる。
(山下)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
