
東証プライムの売買代金は概算で3兆9000億円。業種別では全業種がプラスとなった。鉱業、石油・石炭、輸送用機器などのパフォーマンスが良かった一方、パルプ・紙、金属製品、情報・通信などは小幅な上昇にとどまった。3Q累計では減収減益となったものの、自己株取得の発表が好感された日東電工が大幅上昇。2017年につけた11750円を上回り、上場来高値を更新した。半面、下方修正を発表したSGホールディングスが大幅に下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1345/値下がり277。自動車株の動きが良く、トヨタ、ホンダ、スズキ、マツダが3~4%台の上昇。原油価格の上昇を手がかりに、INPEX、出光興産、ENEOSなどが買いを集めた。売買代金上位では日本製鉄、三菱重工、三菱商事などに強い買いが入った。3Q決算と併せて自己株取得を発表したナフコや滋賀銀行が大幅上昇。米国のトマト加工大手の買収が好感されたカゴメが12.4%高と急騰した。
一方、レーザーテック、ルネサス、ソシオネクストなど半導体関連が軟調。信越化学は自身の決算も売り材料となった。通期見通しを上方修正したファナックは買い気配スタートとなったものの、高寄り後は失速して下落で終了。タカラトミーも上方修正が好感されず下落した。通期の純利益見通しを引き下げた日立建機が大幅下落。エンジン国内認証に関する調査結果を公表し、新たな不正が発覚した豊田自動織機が後場に入って急落した。
日経平均は大幅上昇。26日の下げ分は埋められなかったものの、終値(36026円)で36000円を上回った。業種別で全業種がプラスとなったことは、26日の下げが下にオーバーシュートしすぎたとの見方を強める。先週後半から流れが悪くなりかけたが、週明けの強い上昇を受けて、売り圧力が和らぐ展開に期待したいところだ。あすから米国ではFOMCが開催されることから、週前半の米国株は様子見姿勢が強まると思われる。日東電工は減益決算でも上場来高値を更新し、上場来高値圏にあった信越化学は失望決算でも1%台の下落にとどまった。決算に対する個別の反応は悪くないだけに、指数が足元の36000円近辺で値を固めることができるかが注目される。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ