7日の日経平均は大幅反落。終値は587円安の32858円となった。米国株安を受けて、寄り付きから300円の下落。半導体関連を中心に値がさ株が下げをけん引したほか、アジア株が総じて軟調だったこともあり下げ幅を拡大し、節目となる33000円を割り込んだ。後場には32800円台まで売り込まれ、600円超下げる場面も見られるなど軟調。反発らしい反発もないまま580円を超える下落で取引を終了した。新興グロース株も厳しい下げとなったものが多く、グロース250指数は2.3％安。弱かった日経平均をさらにアンダーパフォームした。
東証プライムの売買代金は概算で3兆7000億円。値上がり銘柄数249、値下がり銘柄数1382となった。業種別では電気・ガス、保険、空運などが上昇した一方、海運、鉱業、電気機器などが下落した。売買代金上位の主力株は売り優勢。ファストリに加え、東京エレクやアドバンテスト、信越化学などの下落が指数を押し下げた。一方、逆行高の東京電力HDが売買代金2位と活況だったほか、さくらインターネットが上値を伸ばした。保有株の売却に伴い業績予想を上方修正したＳＯＭＰＯホールディングスが強く、後場にかけてはメガバンクが持ち直した。
プライムの値上がりで目立ったのは、東宝によるTOBに賛同の意見を表明した東京楽天地がストップ高。中国での近視矯正レンズに需要期待のメニコンが大幅続伸。広済堂ＨＤ、ネットワンなどに買いが向かったほか、通期営業利益を上方修正したアインホールディングスが大幅続伸。米ボーイングが北東アジアの航空機市場の予測を発表したことを材料にジャムコが急騰した。一方、値下がりで目立ったのは楽天銀行。海外での売り出しを発表したことで需給への懸念が先行した。ジンズホールディングスは月次売上の鈍化が引き続き材料視されたほか、ＫＯＫＵＳＡＩなどの半導体関連の下げも目立った。
米大型ハイテク株の動向や長期金利、ドル円の動きに左右される展開が続く公算が大きい。場中のアジア市場にも気に掛ける必要があり、神経質な展開が予想される。
また、あすはメジャーSQ算出日となり、通過後の方向が注目される。上方向なら12/6のような切り返しが期待できる反面、下方向なら12/6安値を下回るダメ押しの陰線なども想定される。ただ、空売り比率（12/7）は46.3％に上昇し、12/5の大幅安だった水準を上回っているほか、プライム市場の騰落レシオ（25日）は109.3％と過熱感は解消されている。そのため、日経平均の足元の調整が10/12につけた戻り高値（32494円）までの単なる揺り戻しであれば、あすは下方向でも下値は限られそうだ。
米11月雇用統計の発表を控え、後場は前場で動いた方向に逆らう動きはなさそう。翌週の12/12-13には米連邦公開市場委員会（FOMC）が開催される。FRB当局者が金融政策に関する発言を控える「ブラックアウト期間」に入っているため、雇用統計に過剰反応を示す可能性がある。ドル円相場が1ドル＝145円台に入ってきており、特にあすの後場は引け後の円高進行への警戒から先物主導では動きづらい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
