15日の日経平均は大幅に3日続伸。終値は823円高の33519円。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1058/値下がり539。半導体株買いが盛り上がっており、アドバンテストが7.5％高。東京エレクトロン、ディスコ、ルネサス、信越化学などが大幅高となった。三井不動産や三菱地所など不動産株も米金利低下を好感して強い上昇。好材料が多かった出光興産が18.3％高と人気化し、年初来高値を更新した。ベネフィットワンとの資本業務提携を発表したエムスリーが買いを集め、TOBの対象となったベネフィットワンはストップ高比例配分。TOBに応募することを表明した親会社のパソナＧもストップ高比例配分となった。非上場化を検討しているとの観測が伝わったツルハが急騰しており、ドラッグストア再編の思惑からクスリのアオキやウエルシアなど同業にも資金が向かった。
一方、米金利低下が金融株には逆風となるなか、決算を発表したＴ＆ＤＨＤが8.3％安。第一生命やＭＳ＆ＡＤなど他の保険株にも警戒売りが広がった。西日本ＦＧや九州ＦＧなど地銀株の多くが軟調。電通Ｇ、丸井Ｇ、オープンハウスＧなどが決算を材料に急落した。本日早朝にMSCIの定期見直し結果が公表されたが、スタンダードインデックスから除外となった10銘柄の中で京王や日本ガイシが大幅安となった。
日経平均は大幅高。弱めのCPIを受けて米10年債利回りが大きく低下したことから、嫌われた業種もいくつかあった。しかし、全体としては大幅ギャップアップスタートから上げ幅を広げ、高値圏で終了するという強い上昇。節目の33000円を寄り付きから大きく上回り、次の節目の33500円も超えてきた。値幅が出る中で売買代金も増加しており、大きな転換点となった可能性がある。
本日、米国では10月の生産者物価指数（PPI）や小売売上高などが発表予定。物価指標ではPPIよりもCPIの方が注目度が高く、PPIが市場予想を上回ったとしても、米金利が急上昇する展開は想定しづらい。逆に市場予想を下回った場合には、米金利の低下に弾みがつく展開も想定される。小売売上高は、内容が良ければ米経済の底堅さが示されたとして米国株の買い材料となるだろう。悪ければ売り材料となり得るが、その場合、米金利が低下すると思われるだけに、ネガティブな影響は緩和されそうだ。米長期金利のトレンドが変わりそうな雰囲気が出てきており、米国株も上がりやすくなってきている。日経平均はきょうの大幅高（終値：33519円）で7月3日につけた年初来高値（33753.33円）に迫ってきた。ノンストップで高値を更新できるかに注目したい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
