10日の日経平均は大幅反発。終値は751円高の31746円。米国では6日、9日とダウ平均が連日で3桁の上昇。9月雇用統計では良好な内容が確認できたが、長期金利の上昇が抑えられたことで米国株の売り材料とはならなかった。
これを受けて、寄り付きから300円を超える上昇。イスラエルとハマスの紛争激化により地政学リスクの高まりが意識されたが、原油高の恩恵のある銘柄や防衛関連に強い買いが入り、直近で売り込まれていたバリュー株が息を吹き返した。米長期金利の落ち着きを手掛かりに主力グロース株にも買いが入ったことから、ほぼ全面高となって場中も上げ幅を広げる展開。前場のうちに上げ幅を700円超に広げると、後場は上昇ペースは鈍ったものの強い基調を維持した。800円超上昇して31800円台に乗せる場面もあり、高値圏で取引を終了した。
東証プライムの売買代金は概算で3兆4900億円。業種別では鉱業、海運、石油・石炭などが大幅上昇。下落は空運と水産・農林の2業種のみで、陸運が相対的に見劣りする上昇となった。上期決算と併せて株主優待の新設を発表したワキタが急騰。半面、今24.8期の大幅減益計画が嫌気されたマルマエが急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1599/値下がり197。原油高を受けてＩＮＰＥＸや石油資源開発が急騰。富士石油や出光興産が大幅高となり、伊藤忠や双日など商社株にも強い動きが見られた。地政学リスクの高まりに三菱重工、川崎重工、ＩＨＩなど防衛大手が強い反応を示した。海運株が跳ねており、川崎汽船が年初来高値を更新。個別にニュースがいくつかあったソフトバンクが3％超上昇したほか、レーザーテックや東京エレクトロンなど半導体株も買いを集めるなど、主力大型株の多くが上昇した。
一方、原油高と地政学リスクの高まりが逆風となった空運大手のＪＡＬとＡＮＡが軟調。決算を材料にサカタのタネやウェザーニューズが大幅安となった。ハイデイ日高は上期が営業黒字転換となったものの、事前に観測が出ていた分、発表を受けた株価は売りで反応した。上期の決算を発表した安川電機は一時5％高となる場面もあったが、買いが続かず小幅な下落で終えた。
日経平均は大幅高。きょうの動きを見ると、三連休前の警戒ムードはかなり強かったものと推測される。全面高の反動が出てくる際には全面安となりやすいことには留意する必要がある。ただ、先週木曜（5日）に548円高となった後、間を置かず751円高と上に値幅が出てきたことから、この先は下げたとしても、節目の31500円や31000円では押し目買いが入るだろう。今週出てくる米国の物価指標が米長期金利の上昇を招かなければ、売り方の買い戻しを巻き込んで上方向に勢いがつく展開も期待できる。きょうの大幅高で週初から26週線（31715円、10日時点、以下同じ）を上回ってきた。上に控えた13週線（32204円）を早々に突破できるかが注目される。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
