28日の日経平均は大幅反落。終値は499円安の31872円。寄り付きは250円近い下落。米国株はまちまちで終えており、配当落ち（225円程度）を踏まえれば小幅安からのスタートとなった。序盤では下げ幅を広げるも、32000円を割り込んでくると押し目を拾う動きが見られた。しかし、前引け間際にまとまった売りが出てきて、前場は500円を超える下落。後場は一時下げ幅を700円近くにまで広げ、31600円台に突入した。13時以降はやや持ち直し、31800円台を回復。前引け（31813円）を上回って取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆9800億円。業種別ではプラスは鉱業1業種のみで、電気・ガスやゴム製品の下げが限定的となった。一方、空運、倉庫・運輸、陸運などが大幅に下落した。上方修正を発表した乃村工芸社が大幅上昇。半面、今期は営業赤字に転落見込みとなった大泉製作所が大幅に下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり241/値下がり1539。原油高を追い風にＩＮＰＥＸが大幅上昇。6月決算で権利落ちの影響がないレーザーテックが逆行高となった。軟調な地合いの中、中外製薬やＪＴなどディフェンシブ性のある銘柄が上昇。決算や株主還元強化が好感された西松屋チェーンが強い動きを見せた。あすから大型連休に入る中国で東京行きの航空便が満席になっていると伝わったことを受けて、ハナツアーやベストワンドットコムなどレジャー関連の一角が急伸した。
一方、下方修正を発表した大紀アルミニウムが急落。権利落ちの関係で、富士急行、小田急、西武ＨＤなど鉄道株や、ＪＡＬ、ＡＮＡなど空運株に大きく下げるものが多かった。信越化学が3％を超える大幅安。前日新規上場してストップ高となったオカムラ食品工業が一転して大きく売られ、全市場の値下がり率トップとなった。
日経平均は配当落ち分を考慮しても大幅安。前引けにかけてガクッと下げてしまったため、リスク回避姿勢が強まった。日経平均が1.5％安、TOPIXが1.4％安と同程度の下落率で、グロース・バリュー問わず日本株全体で水準を切り下げている。あすは週末かつ月末で、色々と思惑も交錯しやすい。多くの銘柄の方向性がそろった場合には、指数の振れ幅も大きくなりやすい点には留意したい。きょうの大幅安（28日終値は31872円）で、週間（22日終値は32402円）でも月間（8月31日終値は32619円）でも下落となる可能性が高まった。また、13週線（32362円、28日時点、以下同じ）も大きく下回っている。もう一段下を見に行った際には、26週線（31456円）がサポートとして機能するかが焦点となる。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
