21日の日経平均は3日続落。終値は452円安の32571円。米国株安を受け、寄り付きから心理的節目の33000円を下回った。ＦＯＭＣでは事前予想通りに政策金利は据え置かれたものの、政策金利見通しやパウエルＦＲＢ議長の記者会見で年内の追加利上げの可能性が示された。金融引き締め長期化への警戒から投資マインドが悪化し、前場終盤にかけて売りの勢いが強まった。後場に入ると、香港株などアジア株が総じて軟調に推移していることも重荷となり、下げ幅を広げた。あすの日銀金融政策決定会合の結果公表を前に買いは手控えられ、リスクオフの地合いが続いた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆7400億円。騰落銘柄数は値上がり536/値下がり1229。業種別では電気・ガス、銀行、ゴム製品などが上昇した一方、精密機器、鉱業、電気機器などが下落した。売買代金上位はまちまち。3メガがそろって年初来高値を更新したほか、海運株の一角が堅調。東京電力ＨＤやネクステージの上げが目立った。一方、東京エレクとアドバンテストが米ＳＯＸ指数の下げを受けて軟調。キーエンスやソフトバンクＧ、ニデックの下げがきつい。
プライム市場の値上がり率上位では、いちよしが最上位の投資判断を付与したＤＤグループが急騰。楽天銀行や丸三証券への騰勢が続いたほか、通期営業利益を上方修正した八洲電機が買い気配から上値を伸ばす場面があった。一方、値下がりでは、フリューが8月の月次概況を受けて急反落。アンビスＨDが見切り売りで下げ幅を拡大したほか、1Q経常利益が2.4倍も進ちょくの遅れが嫌気されたサツドラＨＤの下げが目立った。インバウンド関連ではオープンドアや京成電鉄が大幅安となった。
あすは日銀金融政策決定会合の結果が判明する。いろんな事前報道で思惑が入り交じっているほか、直近の株価下落で投資家心理が幾分悪化している。前場は米国市場の高安に反応が一巡したあとは、結果判明までは動きづらい相場展開が予想される。
一方、日経平均株価は直近高値から1000円近く下げており、米国株が下げ止まりさえすれば押し目買いが期待できそうだ。9月11日の直近安値にも近いため、会合を波乱なく通過できれば後場は引けにかけて買い戻しが予想される。翌週は9月最終週で配当再投資の買いが見込まれる中、投資家心理の改善につながるような反発をみたいところだ。
物色は米長期金利の高止まりと円安含みの動きが続く前提が基本スタンスか。極端ではあるものの、今の東京市場のグロース株は米長期金利の急低下でもない限り、買い手が見つからない状況にある。そんな状態も長くは続かないだろうが、今の時点の雰囲気では明日に急変するとも思えない。米国市場では米ＳＯＸ指数が8月17日の直近安値を下回り、下値模索につながる可能性が高まった。目先のリバウンドは見込めるものの、当面の不安材料になろう。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
