昨日の海外市場では、NY序盤に英欧で利上げ観測が浮上したことを背景にして、対欧州通貨中心にドル売りが進んだ。その影響を受けてドル円は、円高・ドル安の様相が強まった。その後も原油先物相場が急失速し、米国株が下げ渋ると一時157.51円まで弱含んだ。ユーロドルは一時1.1616ドルまで上昇した。
本日は春分の日で本邦市場が休場となるほか、日本、米国、英国、豪州、カナダ、スイスなど主要国の金融政策イベントも一巡しており、本来であれば市場は落ち着きを取り戻しやすい局面にある。しかしながら、週末を控える中で原油先物価格の乱高下が引き続き想定されることから、相場は依然として神経質な展開を余儀なくされそうだ。加えて、昨日の日米首脳会談を巡り、日米間での新たな合意事項が後出しで明らかとなる可能性もあり、ヘッドラインリスクへの警戒は継続したい。
原油先物は一時101ドル台に乗せた後、92ドル台まで急反落。米国がイスラエルに対し、イランのエネルギー関連施設への攻撃自制を促しているとの見方が上昇圧力を一時的に緩和させた格好だ。ただし、イランが停戦に応じる見込みは依然として低く、ホルムズ海峡を巡る緊張は継続する見通しで、供給不安は払拭されていない。
とりわけ、足元の動向で注意されるのは週末リスクだ。特に今年に入りトランプ政権は、ベネズエラのマドゥロ大統領拉致、イランへの攻撃などはいずれも週末に行われたことで、今週末もイランへの攻撃規模拡大などのリスクの広がりが懸念されそうだ。数時間前にイスラエルのネタニヤフ首相がイランは「壊滅状態」にあるが、革命には「地上部隊」が必要だと述べているように、好戦的な態度を保っている。一方、米国はエネルギー価格の上昇や支持率低下を背景に、これ以上の関与拡大には慎重な姿勢を示している。ただし、これまで同様に米国がイスラエルの意向に沿う形で動くリスクは残存しており、予断を許さない状況が続く。
日米首脳会談については、冒頭の質疑応答では市場を動かす明確なシグナルは示されなかったものの、北大西洋条約機構（NATO）とは異なる日本の関与のあり方に言及するなど、今後の中東情勢への関与を巡る議論が水面下で進んでいる可能性は否定できない。今後、これまで公表されていない合意事項や認識が関係者（特に米国側からの）発言などを通じて明らかとなった場合、外交リスクの高まりを通じて市場センチメントに影響が波及する公算が大きい。
主要イベント通過後も、相場の主導権は依然として地政学と原油市場が握る構図。流動性が低下しやすい休場局面においては、突発的なニュースフローに対する価格反応が増幅されやすく、ボラティリティの上振れには引き続き警戒が必要だ。
(松井)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
