NYタイムのドル円は、高田日銀審議委員のタカ派的な発言を受けていったん円買いが強まった後を受け、8月ADP全米雇用報告の結果を受けて根強いドル買い地合いが持ち直すかを見定める展開となる。
東京市場では、時間外の米10年債利回りが4.81％台まで上昇したことを手掛かりに一時160.39円まで上値を伸ばしたものの、高田委員が「従来の半年に一度という状況ではなく、機動的な対応が必要」「連続利上げになることもあり得る」などと発言したことで円買いが強まり、159.44円まで急反落。その後はやや戻し、159円後半で推移している。
一方、今夜はNY入りにかけ8月ADP全米雇用報告が発表される。週末4日の米雇用統計を前にした民間雇用者数の先行指標とみる向きもあり注目され、予想の4.8万人増を上回る結果となれば、米雇用情勢への過度な懸念が後退し、米金利上昇を伴ってドル相場がさらに持ち直しを進めるか注視したい。
ただ、ADP全米雇用報告と米雇用統計の非農業部門雇用者数（NFP）は、単月で強弱の方向性が一致しないことも多い。ADPの結果だけで週末のNFPを先取りするのは難しく、指標結果を手掛かりとした売買の深追いには注意が必要となる。
高田発言を受けた円買いと、米雇用関連指標を手掛かりとしたドル買いが交錯する可能性のあるなか、東京市場で急速に進んだドル安・円高の流れがNY市場でも続くのか、ADPの結果や原油相場・米金利の動向をにらみつつ持ち直すのか注目となる。
・想定レンジ上限
ドル円の上値めどは、7月31日高値160.88円。
・想定レンジ下限
ドル円の下値めどは、8月26日安値158.88円。
(関口)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
