
ドル円レポート:利上げ観測後退 vs 中東リスク!交錯するドル買い・円買いの行方
ニューヨーク市場:米7月CPI通過と中東再緊迫
欧州時間のドル円は、158.564円まで急落した後にすぐさま159円台へ押し戻されるなど、荒い値動きとなった。市場からは通貨当局による為替介入を思わせる動きとの声や、トルコのアナドル通信がパキスタン筋の話として「米国とイランが60日間の停戦延長で合意」と報じたことを受け、有事のドル買いの巻き戻しが入ったとの見解が聞かれた。
NY時間、注目された米7月CPIは、総合指数の前月比が2カ月連続で鈍化。コア指数の前年比も2カ月連続で鈍化し、インフレが5月にピークに達した可能性を示唆する結果となった。これを受けて米国の早期利上げ観測が後退し、ドル売りが進行。ドル円は159.175円まで下落した。しかし売りが一巡すると、イランのイスラム革命防衛隊(IRGC)新司令官顧問が軍を再編して対外強硬姿勢を一段と強める意向を示唆。中東情勢を巡る不透明感を背景に再びドル買いが優勢となり、ドル円は159.543円まで上昇した。
本日13日のアジア時間:159円台半ばで拮抗(ドル買い vs 円買い)
本日アジア時間では、中東情勢を受けた「有事のドル買い」が進む一方、地政学リスクの高まりに伴う「リスクオフの円買い」も交錯しており、ドル円は159円台ミドルレベルで拮抗している。
黒川健(くろかわ・たける)
米国Capital Market Services LLCニューヨーク本社および上田ハーロー株式会社でカバーディーラー、プロップディーラーを約20年間務める。2021年9月(株)外為どっとコム総合研究所入社後は、テクニカル分析、ファンダメンタル情報を配信している。
